研究課題/領域番号 |
21K10008
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分57050:補綴系歯学関連
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研究機関 | 昭和大学 |
研究代表者 |
七田 俊晴 昭和大学, 歯学部, その他 (70307057)
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研究分担者 |
古屋 純一 昭和大学, 歯学部, 准教授 (10419715)
下平 修 昭和大学, 歯学部, 講師 (30235684)
佐藤 裕二 昭和大学, 歯学部, 教授 (70187251)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 口腔機能低下症 / 高齢者 / 口腔機能年齢 / オーラルフレイル / 口腔健康管理 |
研究開始時の研究の概要 |
「口腔機能低下症」の病名と検査が公的医療保険に導入されたが、検査は年齢や性別が考慮されず、同じ基準値で判定されている。中年では年齢に相応しい口腔機能がなくても、「口腔機能低下症」と診断されず、高齢者では歳相応以上の口腔機能であっても、「口腔機能低下症」と診断されるという問題点がある。口腔機能が低下し、性差があることを考慮し、口腔機能が年齢相応かどうかを示せれば、オーラルフレイルを自己判断でき、口腔管理目標が明確になるであろう。 「口腔機能年齢」の早見表の開発により、口腔機能低下の症状を患者自身で早期に発見することが可能で、その予防を行うことにより高齢期の医療費が削減することを期待する。
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研究実績の概要 |
多くの人の年齢ごとの口腔機能低下状況を調査することで,各年代の平均値と分布を明らかにし,各人の検査結果が同世代の分布のどこにあるかを示すことにより,口腔機能年齢を確立する.診断基準に年齢差・性差・簡便さを追加し,それぞれの検査項目を総合した口腔機能年齢の早見表を提示することを目的とする.令和4年度は,同意が得られた本学歯科病院高齢者歯科講座の受診者400名男女別,5歳ごとの年代別に,各検査値の平均と標準偏差を求めて,年齢と検査値の関係を示した.被験者の検査値がこの分布上どこにあるかで,各被験者の7つの検査ごとの機能年齢を算出できる.この口腔年齢を口腔機能低下症の7つの検査で行い,各検査の重み付けを行う.これにより機能年齢を加重平均する事で,総合的な口腔機能年齢を算出することを計画していた.2020年から続く新型コロナウイルス感染症の蔓延のため,データの集積数がやや少ない状況ではあるが,口腔機能年齢の算出方法を試作したものが,論文投稿中である.316 名の患者データをもとに,①口腔不潔,②口腔乾燥,③咬合力低下,④舌口唇運動機能低下,⑤低舌圧,⑥咀嚼機能低下,⑦嚥下機能低下の7項目を分析した.①口腔不潔,②口腔乾燥,⑦嚥下機能低下は年齢と相関が認められなかったことから,口腔機能年齢の算出からは除外し,その他4項目の分布から得られた近似直線をもとに,それぞれの口腔機能年齢を算出した.各機能についての求められた,口腔機能年齢から,年齢を目的変数として多変量解析を行ったデータをもとに,それぞれの項目の重み付けを決定した.それらのデータを用い,総合的な口腔機能年齢の算出を行った.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究のデータの集積方法は,多施設の口腔機能低下症の検査結果と年齢性別のデータを集積している.本学歯科病院の来院患者数により,進捗が左右されることとなる.2018年より保険算定となった検査であり,2019年では,検査の流れも共同研究者の中で習熟され,現在では700名ほどのデータが集積された.2020年より,新型コロナウイルス感染症の蔓延し,本学歯科病院の所在地である東京都内でも緊急事態宣言が発令された.本学歯科病院でも,新型コロナウイルス感染症の影響から,受診控えが多くなることもあったが,順調に件数も増え,今では検査実施数はコロナ前程度まで回復してきている.現在集積されているデータをもとに,試作として開発した口腔機能年齢の算出方法を記載した論文を和文誌で投稿完了している.
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今後の研究の推進方策 |
これまでの,研究では和文誌で口腔機能年齢についての報告をすることができた.今度はさらにデータ数も増え,口腔機能低下症の算定要件が65歳以上から50歳以上に変わったことから,さらなる年齢層のデータの拡張も行われている.より,詳細なデータをもとに,英文誌での報告を研究の成果として行う予定である.
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