研究課題/領域番号 |
21K10779
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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研究機関 | 昭和大学 |
研究代表者 |
富田 真佐子 昭和大学, 保健医療学部, 教授 (10433608)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 炎症性腸疾患 / オンライン看護 / セルフケア支援 / 遠隔看護 / ICT支援システム / セルフケア / オンライン診療 |
研究開始時の研究の概要 |
難治性の腸疾患である炎症性腸疾患は、消化器症状や全身症状が長期に続き再発を繰り返しやすい。働き世代に多く、生涯にわたって治療を要するが、食事療法や栄養療法を基本としたセルフケアにより十分に寛解維持が期待できる。 本研究では、既に開発した支援アプリを活用し、オンライン診療とオンライン看護を組み合わせた新時代のセルフケア支援方法を確立する。これまで研究を行ってきた研究協力者である看護師、医師、薬剤師、支援患者とチームを構成し、モデル事業としてオンラインにて実際にセルフケア支援を実践する。実践後は実践状況を評価し、報告書をまとめ、新しい方法として提示する。
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研究実績の概要 |
本研究では、炎症性腸疾患患者を対象に、診療とオンライン看護を組み合わせたセルフケア支援方法の確立を目指している。難治性の腸疾患である炎症性腸疾患は、消化器症状や全身症状が長期に続き再発を繰り返しやすい。働き世代に多く、生涯にわたって治療を要するが、薬物療法、食事・栄養療法を基本としたセルフケアにより十分に寛解維持が期待できる。研究者は、これまでの研究によってQOL尺度の開発、健康支援アプリの開発を行ってきた。本研究では、モデル事業として実践と評価を行い、報告書をまとめ提示する予定である。オンライン看護を活用するための支援体制システムを構築し、実際にセルフケア支援を実践する。 オンライン看護支援の稼働に向けて①オンライン看護の研修の受講、②オンライン看護手順とマニュアルの作成、③オンライン看護内容の確立(看護師と患者が情報を共有し、患者が設定した行動目標<マイゴール>に向けた日々の健康行動<マイアクション>の施行状況と症状、 服薬状況や食事管理についての記録をもとに、日常生活上のアドバイスや情報提供を行う)、④ホームページの制作、⑤診療との連携方法を整え、オンライン看護支援の対象患者モニター募集を進めている。開始時、開始後1回目の受診前、2回目の受診前、終了時の3回目に、対象者のセルフケア状況を確認し、本モデル事業の評価を行う。今後は、患者を中心としたオンラインでの診療医・看護師・薬局薬剤師との連携システムの構築へと展開していく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
オンライン診療とオンライン看護を組み合わせてセルフケア支援を構築する予定であったが、オンライン診療自体が未確立であり導入が困難であり、準備に時間を要した。その後、オンライン診療は行っていないが、研究に協力してくださる診療医を確保することができ、通常診療とオンライン看護を組み合わせたセルフケア支援に方針を転換し、すすめている。セルフケア支援プログラムの手順と診療医との連携方法、評価方法を定め、実施のためのホームページを作成途中である。
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今後の研究の推進方策 |
研究協力が得られた病院およびIBD専門クリニックの医師と協力し、オンライン看護相談と組み合わせたセルフケア支援を実践していく。推進のための具体的な方策として以下を行う。 ①ホームページの完成:Web上での公開と研究協力者(IBD患者)限定のサイトを作成しており、これを完成させる。Web上のセルフケア支援プログラムにおいて、患者のセルフケア評価を研究者が共有し、オンライン看護相談に役立てる。3回行う予定の相談日の予約や、セルフケア状況の評価結果を医師に報告する上で、セキュリティを強化したWebサイトを構築していく。 ②オンライン看護相談をブラッシュアップするのための方策:相談時に利用する資料を作成する。最新の治療情報や社会福祉制度などに関する情報を収集し、様々な相談に対応するためのスライドの制作を完成させる。 ③プログラムの拡大:診療と看護の組み合わせだけでなく薬局との連携、患者によるピアカウンセリングの導入など、ICTを活かした様々なサービスへの拡大を視野に入れながら研究を推進していく。
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