| 研究課題/領域番号 |
21K11662
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
高屋 淳二 関西医科大学, 医学部, 非常勤講師 (80247923)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | COVID-19 / コロナ禍 / 学校検診 / 成長曲線 / 肥満 / 痩せ / 低身長 / やせ / ロックダウン / 小児貧困 / 小児肥満 / 小児 / 貧困 / 体格 / 生活スタイル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
コロナ禍により、心と体に変容をきたす子どもが増加している。先進国の中でも子どもの相対的貧困が高い本邦は、さらにその悪化の一途を辿ると予想される。意外にも「貧困の子どもに肥満が多い」と報告されているが、その原因は明らかではない。大阪市の小中学校にアンケートを配布して、日常生活における食事・運動・体格と心および貧困の関係を調査し、互いの関連性を分析して、肥満誘因の源を明らかにする。生活習慣病は遺伝因子と環境因子で形成されるといわれてきたが、貧困による食事の偏りを明らかにして、具体的な栄養バランスの指標と注意点を警鐘する。生活習慣病領域に対する先制医療の可能性をもたらし、その社会的波及効果は大きい。
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| 研究実績の概要 |
大阪府医師会・学校医部会・生活習慣病対策委員会の活動として大阪市教育委員会に協力を依頼し、大阪市内の公立幼稚園、小・中学校の養護教諭にアンケート調査を実施し、2022年度の幼稚園と学校検診における児童・生徒のデーターを抽出した。2016年以来の集積データーをもとにして、2016年度から2019年度の変化をコロナ流行前、2020年度をコロナ流行下・ロックダウン経験期、2021年度から2022年度をコロナ流行下・ロックダウン後と3時期に区分して、高身長、低身長、肥満、痩せについて学校毎の変化を対応のあるt検定で検討した。対象の287小学校の児童113,689名、132中学校の生徒51,223名に注目すると、ロックダウン経験期（2020年度）には、1）小学生の肥満率は上昇し、高度肥満が増加した。２）中学生の肥満率は、男女とも低下した。３）小・中学生とも低身長と痩せの率は、一時低下した。ロックダウン後には、中学生の肥満はリバウンド増加していることが明らかになった。
ロックダウン期に中学生の高度肥満が減少したのは、１）自宅での食事摂取量が減った。２）クラブ活動が制限され、買い食いや友人同士での会食の機会が減少した。３）成長曲線作成率の上昇による検出率への影響が考えられた。コロナ禍にあって、小児の身体発育、特に体重管理は、年齢毎に注意すべき重要な課題であることが明らかになった。
またコロナ禍の影響で小児の生活習慣病が増加していることが予想・懸念される。生活習慣病の根本原因ともいえるインスリン抵抗性が生じないための有効な予防策を見出すために、軽微な慢性炎症状態とも言える肥満症における末梢血球数と体格指数（BMI-SDS）やアディポサイトカインとの関係を検討した。
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