研究課題/領域番号 |
21K12471
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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研究機関 | 沖縄大学 |
研究代表者 |
圓田 浩二 沖縄大学, 経法商学部, 教授 (10369209)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 観光 / 沖縄 / マリンツーリズム / COVID-19 / 感染予防対策 / ビーチリゾート / 観光関連業者 / 地域経済 / 感染症対策 / フィールドワーク / 沖縄観光 / 移動の社会学 |
研究開始時の研究の概要 |
コロナウィルスCOVID-19の影響によって沖縄観光は大きな影響を受けた。前年度比3割程度の観光客数となった。特に、沖縄観光の目玉であるマリンツーリズムはその中でも大きな影響を受けた。本研究は、その事態の把握とその後の変化を把握し、ポストCOVID-19の沖縄観光の目玉であるマリンツーリズムのあり方を観光社会学的に研究する。フィールドワークに基づいて、①COVID-19感染停滞期の沖縄観光とマリンツーリズムのあり方の模索と提言を行い、②COVID-19感染終了後の沖縄観光とマリンツーリズムのあり方の模索と提案を行う。
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研究成果の概要 |
本研究では、 ビーチリゾートやダイビング、シュノーケリングなどのマリンツーリズムを研究することで、コロナパンディミック中の、あるいはコロナパンディミック後の沖縄観光を観光社会学の観点から3年間研究を行った。方法は現地での参与観察とフィールドワークを採用した。フィールドワークは沖縄の各離島と東南アジアなどのビーチリゾートで行った。 研究結果は、沖縄観光ではコロナパンディミック中にいかに補助金を用いて観光業関連の業者救済と地域経済の円滑化に向けた施策を採択していた。それなりの効果はあったようだった。日本や沖縄の観光地が厳しいコロナ感染対策を行う中で海外では規制が緩く感染予防対策がなされなかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
①コロナパンディミック中の観光形態について、リアルタイムで貴重なデータがとれた。特に、日本国内の細かな感染予防や、日本国による出入国規制、海外の現状と日本との比較などである。②沖縄観光においてコロナパンディミック中の観光のあり方や制限などを、複数の具体的事例を実体験し、記録に残すことができた。③コロナパンディミック後の観光のあり方を、沖縄、国内、海外に分けて比較し、検討することができた。
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