研究課題/領域番号 |
21K12471
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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研究機関 | 沖縄大学 |
研究代表者 |
圓田 浩二 沖縄大学, 経法商学部, 教授 (10369209)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | COVID-19 / 観光 / 沖縄 / 感染症対策 / ビーチリゾート / フィールドワーク / マリンツーリズム / 沖縄観光 / 移動の社会学 |
研究開始時の研究の概要 |
コロナウィルスCOVID-19の影響によって沖縄観光は大きな影響を受けた。前年度比3割程度の観光客数となった。特に、沖縄観光の目玉であるマリンツーリズムはその中でも大きな影響を受けた。本研究は、その事態の把握とその後の変化を把握し、ポストCOVID-19の沖縄観光の目玉であるマリンツーリズムのあり方を観光社会学的に研究する。フィールドワークに基づいて、①COVID-19感染停滞期の沖縄観光とマリンツーリズムのあり方の模索と提言を行い、②COVID-19感染終了後の沖縄観光とマリンツーリズムのあり方の模索と提案を行う。
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研究実績の概要 |
2022年度は、コロナ規制明けと言うこともあって、調査研究旅行ができるようになった。 国内では、沖縄県慶良間、石垣・西表島、宮古島、そして東京で調査を行った。沖縄県内の3カ所では、役場職員や観光協会職員に資料に基づき話をうかがった。2022年の夏以降はコロナ以前と同じくらい観光客数を獲得し回復を示していた。東京では、国内観光客とインバウンドの様子を、マスク着用率を見るなどで、観察した。 海外では、ハワイ・オアフ島、タイ・サムイとプーケット、フィリピンのボラカイ島という海外有名ビーチリゾートを乙連れ、調査を行った。 「コロナ禍における沖縄離島観光の現在と未来-海外のビーチリゾートと比較-」『沖縄大学経法商学部紀要』第6号、2023年3月発行に、その研究成果をまとめた。日本と海外のコロナ対策の比較、観光客の行動、空港や入国でのコロナ感染症対策などをまとめている。 今後の研究計画は、2023年度に、海外2件(インドネシア・バリ島とタイ・パタヤ)、京都・大阪、東京、名古屋を計画している。マスク着用義務が撤廃され、インバウンドも大きく増加すると予測できる。しかし、2022年の調査でわかったように、コロナ禍で観光業が大打撃を受け、旅行業、宿泊業、飲食業、土産業で人員をカットしたが、観光客の回復が急だったので、人員不足に陥っている。その問題が会工業が本格的に回復する2023年にはどうなるのかを、フィールドワークを通じて、国内外で調査したい。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度はコロナ感染症対策が厳しく、なかなか計画通りに調査旅行に行くことができなかった。まとめることができたのは、調査報告書1本であった。 2022年は規制が緩和され、2021年度分を補うことができた。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は研究計画最終年度であるため、国内外への調査旅行を計画的に行いたい。資金と時間は十分あると考えている。
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