| 研究課題/領域番号 |
21K13387
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 和光大学 |
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研究代表者 |
大野 幸子 和光大学, 経済経営学部, 准教授 (30740005)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 消費者行動 / 予防行動 / 国際比較 / インドネシア / 感情 / 感情心理学 / ポストコロナ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は消費者の感染予防行動を喚起・維持させるのに効果的な感情を検討するものである。
現在COVID19に関して頻繁に用いられる「死亡率」など消費者の“恐怖感”に訴えるメッセージ、また予防やマナーを呼びかける“罪悪感”メッセージなどの感情訴求が、実際の予防行動にどう影響を及ぼすかについて注目している。
また、国民性によって適切な感情の訴え方は異なる可能性があることから、日本・アメリカ・インドネシアでの国際比較研究を行う。さらに、予防行動を促しうる新たな感情として“誇り感情”についても合わせて調査を行い、消費者行動分野における新たな予防行動の枠組みを構築したい。
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| 研究成果の概要 |
本研究では消費者行動・マーケティング分野から、消費者の予防行動を促すために効果的なアプローチを医療・公衆衛生学分野などの既存研究を踏まえた上で検討した。子宮頸がん検診とワクチン接種の調査結果からは、予防行動の阻害要因として高い不安感や危機意識不足が挙げられ、予防行動に対してネガティブな態度を持つ消費者には不安感の低減を行い、好意的な態度を持ちながらも行動に結びつかない消費者に対しては、危機意識を促す感情訴求アプローチが有効であることが明らかになった。
また、そのようなアプローチでは効果的なメッセージが受け手の国民性等で変わることが、文献調査やインドネシアでのアンケート調査等で示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ポストコロナや病気の早期発見・早期治療にとって重要な課題である予防行動を取り上げ、医療や公衆衛生学分野における予防行動の研究成果をマーケティング・消費者行動の枠組みから検討した。どのような消費者に対してどのようなメッセージを用いることが予防行動に効果的であるかを具体的に示した点は、学術的・社会的意義が大きい。
また、国際比較の観点からは本研究では国内外で研究蓄積が少なく入手困難なインドネシアの研究資料を精査し現地の言語で調査を行っている。加えて、近年の若い世代のインドネシア人は集団主義から個人主義的な消費者行動に移行しつつあることを明らかにしている点から、学術的・実務的にも意義深く貴重である。
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