| 研究課題/領域番号 |
21K13615
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 岐阜聖徳学園大学 (2022-2023)
大阪大学 (2021) |
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研究代表者 |
永井 祐也 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 講師 (40814538)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 自閉スペクトラム症 / 共同注意 / 注意共有方略 / 母子相互交渉 / 不適応行動 / 不適応 / 情緒及び行動上の問題 / 育児ストレス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
特別支援学校には、不適応状態の自閉スペクトラム症(ASD)児が多く在籍しており、ASD児の不適応を予防する要因の特定は喫緊の課題である。本申請課題では、ASD児の不適応を予防する要因としてASD児の他者との共同注意の成立頻度に着目し、「共同注意が頻繁に成立するほど、ASD児の不適応は軽減される」という仮説を検証する。研究を遂行することにより、ASD児の不適応を予防する支援策をエビデンスに基づいて提言する。
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| 研究成果の概要 |
本研究課題では、母親の注意共有方略に着目し、母子相互交渉における共同注意の成立頻度がASD児の不適応行動に及ぼす影響を検討した。本課題研究より、幼児期も学齢期も、母子相互交渉における共同注意の成立頻度とASD児の不適応行動との負の相関関係が示された。また、学齢期のASD児の不適応行動がTD児よりも顕著であることが定量的に示され、学齢期のASD児とその母親との相互交渉における共同注意の成立頻度や注意共有の特徴は、TD児とその母親との相互交渉における特徴とは異なっていることが示された。以上より、母子相互交渉における共同注意の成立頻度がASD児の不適応行動に影響している可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国がインクルーシブ教育システムを構築していくためには、小・中学校の中で、ASD児の不適応を予防できる適切な支援が不可欠である。本研究課題は、母子相互交渉における共同注意の成立頻度がASD児の不適応行動に影響している可能性が示唆されたことから、日常生活における家族や友人、教員等との共同注意の成立頻度を高める工夫を実践することがASD児が不適応状態（二次障害）に陥らないように予防する方策として提案することができる。
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