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大腸癌における硫黄代謝物に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K16482
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分55020:消化器外科学関連
研究機関横浜市立大学

研究代表者

小澤 真由美  横浜市立大学, 附属病院, 助教 (20806393)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード硫黄呼吸 / 大腸癌 / 硫黄関連代謝物 / 硫黄代謝物 / cysteine persulfide
研究開始時の研究の概要

癌細胞の増殖は多くのエネルギーを必要とするが、そのエネルギー産生は効率の悪い解糖系が主とされて、他にもエネルギー産生経路が存在することが疑われる。申請者らは、大腸癌患者の排便時の排ガス成分や大腸癌モデル細胞における代謝物の分析で含硫黄関連物質が増加していたことから、含硫黄代謝物のエネルギー産生経路への関与を考えた。本研究ではこの仮説を検証する第一歩として、上記硫黄関連物質の増加が癌細胞由来であるかどうかを確認するために、大腸癌手術検体の癌部と非癌部の含硫黄代謝物量を液体クロマトグラフィー質量分析計で比較する。

研究成果の概要

癌細胞では硫黄呼吸が亢進している可能性があり、硫黄呼吸に関連する酵素(SQR・CARS2)を過剰発現させた細胞の硫黄代謝物を測定しHSS-Cysと硫化水素の動態を測定した。人体の癌細胞において、通常組織とは異なる硫黄代謝能力が、癌細胞の成長速度と関連している可能性があり、より明確な硫黄代謝物動態を把握するため、癌部と非癌部の硫黄代謝物を比較した。結果,癌組織中では正常組織と比較し硫黄呼吸関連代謝物であるシステインおよび過硫化システイン誘導体の観測レベルが上昇していたことが確認された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

癌組織においては通常の組織と異なる硫黄代謝能力が癌細胞の成長速度と関連している可能性が示唆された。ただし腫瘍の中心部の代謝物は正常粘膜組織と有意な差異が認められなかったなど解明しきれなかった点も多い.本研究者としては今後,腫瘍のもつ不均一性を考慮し,分裂能の高い癌細胞において更に硫黄呼吸経路を解明する必要があると判断し継続的な研究を予定している。この経路が解明されることで,成長速度のコントロールする新規薬剤開発の可能性,また発癌を早期に発見する予防学的研究に繋げられる可能性が高いと考えられる。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Sulphur metabolism in colon cancer tissues: a case report and literature review.2021

    • 著者名/発表者名
      Hironori Fukuoka, Tomohiro Andou, Takeo Moriya, Koji Narita, Ken Kasahara, Daisuke Miura, Yuji Sekiguchi, Shinsuke Suzuki, Kazuya Nakagawa, Mayumi Ozawa, Atsushi Ishibe, Itaru Endo
    • 雑誌名

      Journal of International Medical Research

      巻: 49 号: 11 ページ: 1-9

    • DOI

      10.1177/03000605211059936

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 大腸癌組織における硫黄呼吸に関する代謝物について―case report―2022

    • 著者名/発表者名
      福岡宏倫、安藤智広、守谷岳郎、大矢浩貴、鳥谷建一郎、鈴木紳祐,中川和也、小澤真由美、石部敦士、遠藤 格
    • 学会等名
      第77回 日本消化器外科学会総会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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