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エナメルプロテインを用いた多機能性メンブレンの歯周組織再生への応用

研究課題

研究課題/領域番号 21K16986
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分57030:保存治療系歯学関連
研究機関昭和大学 (2023)
東京医科歯科大学 (2021-2022)

研究代表者

池田 裕一  昭和大学, 歯学部, 兼任講師 (30736179)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードエナメルマトリクスタンパク質 / 歯周組織再生 / エナメル蛋白質 / メンブレン
研究開始時の研究の概要

これまでAMTN、ODAMというタンパク質を用いて①歯と骨に接着し、②膜表面が生体内で石灰化し、③骨芽細胞の石灰化を誘導し、④膜表面に歯肉結合組織が接着する性質をもつ画期的な再生治療用メンブレンを開発してきました。このメンブレンはマウス頭蓋骨欠損モデルにおいて有意な骨治癒の増加を得られることを確認しました。このメンブレンを歯周治療に応用できるかラット歯槽骨欠損モデルを用いて再生効果を検討します。

研究成果の概要

歯周炎は炎症性の骨吸収により、歯の動揺、喪失が引き起こされる慢性疾患である。申請者らは歯周組織再生用材料のメンブレンにエナメルマトリクスタンパク質を付与することにより、疑似体液中で数時間でメンブレン表面に石灰化物を形成し、2倍以上の象牙質への接着強さをもつメンブレンを作成した。
生体内での歯槽骨再生に対する効果を調べるため、ブタを使った実験を行った。最大12週間での歯周組織の変化を観察した結果、有意な差を得ることはできなかったが、当該メンブレンにおいて、通常のメンブレンよりも大きな骨の再生や、歯肉退縮の抑制、長い上皮付着の抑制などの効果をみとめることができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

歯周炎は、炎症性の骨吸収により、歯の動揺、喪失が引き起こされる慢性疾患であり、これまで、様々な歯周組織再生材料が開発され、使用されてきた。今回作成した申請者らのメンブレンは、メンブレン自体が石灰化し、象牙質にメンブレンが接着する性質を持ち、通常のメンブレンよりも骨の再生の促進や、歯肉退縮の抑制、長い上皮付着の抑制などの効果を得られる可能性が示された。このことは、このメンブレンが将来、歯周組織再生治療へ応用できる可能性を示している。

報告書

(3件)
  • 2023 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 2件、 査読あり 2件)

  • [国際共同研究] トロント大学/ウエスタン大学(カナダ)

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Amelotin Promotes Mineralization and Adhesion in Collagen-Based Systems2022

    • 著者名/発表者名
      Ikeda Yuichi、Holcroft James、Ikeda Eri、Ganss Bernhard
    • 雑誌名

      Cellular and Molecular Bioengineering

      巻: 15 号: 3 ページ: 245-254

    • DOI

      10.1007/s12195-022-00722-2

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Screening of functionalized collagen membranes with a porcine periodontal regeneration model2022

    • 著者名/発表者名
      Quan Bryan D.、Sadeghi Rokhsareh、Ikeda Yuichi、Ganss Bernhard、Hamilton Douglas W.、McCulloch Christopher A.、Sone Eli D.
    • 雑誌名

      Oral Diseases

      巻: - 号: 7 ページ: 2845-2853

    • DOI

      10.1111/odi.14445

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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