| 研究課題/領域番号 |
21K17302
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
|---|
| 研究機関 | 千葉大学 |
|---|
研究代表者 |
中込 敦士 千葉大学, 予防医学センター, 特任助教 (70792711)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | オンライン / 交流 / うつ症状 / オンラインでの交流 / うつ / 認知症 / 新型コロナウイルス感染症 / オンラインコミュニケーション |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、特に高齢者では社会活動の減少・コミュニケーション不足の結果うつなどの精神的な不調や認知症が増加することが懸念される。対面での交流の代替手段として、ビデオ通話などの非対面交流が注目されている。本研究では、新型コロナウイルス感染症拡大以前（2019年）に実施した調査をベースに3年間の追跡調査を行い、1) 外出自粛がもたらす社会活動の減少やコミュニケーション不足が、うつ症状の変化・認知症発症にどのような影響を与えるか、2) オンラインコミュニケーションがどれほど高齢者に定着し、対面交流の代替手段としてうつ症状悪化を緩和するか・認知症発症予防に有効か、を検証する。
|
| 研究実績の概要 |
2019年度調査、及び新型コロナ感染症流行後の2020年度調査を突合したパネルデータを作成した。10,860人分のデータを取得できた。
除外基準などにより最終的に10,523名分のデータを解析し、新型コロナ感染症流行前後での各種コミュミニケーションの変化とうつ症状との関連を検討した。結果、対面交流のうつ症状軽減効果が示唆されると同時に（対面交流増加群のリスク比: 0.84 [95%信頼区間0.97-1.12]）、オンラインコミュニケーションの中では特にビデオ通話でうつ症状軽減効果の可能性が示唆された(ビデオ通話の頻度増加群のリスク比: 0.89 [95%信頼区間0.79-1.01])。一方で、音声通話ではそのような傾向は見られなかった(音声通話の頻度増加群のリスク比: 1.05 [95%信頼区間0.97-1.12])。本研究はSocial Science and Medicineに受理され公開されている(https://doi.org/10.1016/j.socscimed.2023.115777)。
また、2022年度全国調査を10月～12月にかけて実施した。現在データ整備中であり、2019年、2020年、2022年度調査の突合を行う予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定通り調査施行できており、ビデオ通話とうつ症状との関連を検証、報告できた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2022年度全国調査を10月～12月にかけて実施した。現在データ整備中であり、2019年、2020年、2022年度調査の突合を行う。さらに、2019年からの介護認定、死亡データを自治体から提供頂き、オンラインコミュニーケションとうつ症状、介護、認知症との関連を検討していく。
|
