研究課題/領域番号 |
21K17302
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
中込 敦士 千葉大学, 予防医学センター, 准教授 (70792711)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | オンラインコミュニケーション / 孤立 / うつ / 認知症 / オンライン / 交流 / うつ症状 / オンラインでの交流 / 新型コロナウイルス感染症 |
研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、特に高齢者では社会活動の減少・コミュニケーション不足の結果うつなどの精神的な不調や認知症が増加することが懸念される。対面での交流の代替手段として、ビデオ通話などの非対面交流が注目されている。本研究では、新型コロナウイルス感染症拡大以前(2019年)に実施した調査をベースに3年間の追跡調査を行い、1) 外出自粛がもたらす社会活動の減少やコミュニケーション不足が、うつ症状の変化・認知症発症にどのような影響を与えるか、2) オンラインコミュニケーションがどれほど高齢者に定着し、対面交流の代替手段としてうつ症状悪化を緩和するか・認知症発症予防に有効か、を検証する。
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研究成果の概要 |
新型コロナウイルス感染症拡大以前(2019年)に実施した調査(日本老年学的評価研究(JAGES))をベースに3年間の追跡調査を行った。高齢者において、新型コロナウイルス感染症流行前後で対面・オンラインでの社会活動や交流がどのように変化したか、ネット利用やオンラインでの交流を阻害する要因を検証し、さらにはオンラインでの交流がうつに及ぼす影響を明らかにした。特にビデオ通話でうつ症状軽減効果の可能性があり(ビデオ通話の頻度増加群のリスク比: 0.89 [95%信頼区間0.79-1.01])、対面での交流が制限される状況下でのオンラインでの交流の重要が示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
新型コロナウイルス感染症のような感染症の流行にとどまらず、様々な事情により対面での交流が制限される状況がある。そのような場合でもオンラインでの交流は可能であり、今回の研究ではうつ症状の緩和に有効な可能性が示された。また、高齢者ではデジタルディバイドと呼ばれるICTをうまく活用できる者とそうでない者との格差が課題となっており、その決定要因を明らかにし対策を練ることが重要である。本研究成果はオンラインでの交流に代表されるICT活用を高齢者で拡大させるための学術的証左となる。
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