研究課題/領域番号 |
21K20263
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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研究機関 | 信州大学 |
研究代表者 |
植原 俊晴 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (30887279)
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研究期間 (年度) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 反対事例 / 批判的思考態度 / 知識理解の水準 / 探究 / 小学校 / 中学校 / 理科 / 観察・実験 / 小中学校理科 / 電流と磁界 / 中学生 / 演繹的推論 / 科学的知識の獲得 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は,小・中学校の理科で演繹的推論を伴う「反対事例による教授学習モデル」を導入した授業を行い,批判的思考態度と科学的知識の獲得を観点として,当該授業の効果を明らかにすることである。 ポパーは,演繹的に思考したり,理論に反駁したりすることを科学的態度としていることから,小・中学校の理科の授業において,科学的態度を育成するためには,学習する知識に対して演繹的に反論する機会を取り入れることが重要であると考え,本モデルを提案した。 本研究では,上記のモデルによる理科の授業を行い,本実践の理論記述等を行うことで,その効果を検証し,科学的態度の育成を目指す,理科の新しい教授学習モデルの確立を試みる。
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研究成果の概要 |
小・中学校の理科で,原理や法則があてはまらなさそうな事例を導入した授業を行い,学習者の批判的思考態度や知識理解の水準に与える影響を調べた。中学2年生を対象とした研究では,批判的思考の「論理的思考への自覚」と「証拠の重視」が向上したが,「客観性」は低下し,「探究心」に変化はなかった。小学校6年生を対象とした研究では,知識理解の水準が向上し,誤った知識の適用を制御する効果はあったが,批判的思考態度に顕著な変化は見られなかった。これにより,当該の授業を行うことで知識理解の水準は向上したが,批判的思考態度への影響は限定的であることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では,反対事例を導入した科学的追究を核とする探究のプロセスを提案し,このプロセスが学習者の批判的思考態度や知識理解の水準に与える影響を調査した。 前者については,文部科学省が探究の過程のイメージを例示しているが,そのアプローチとは異なる探究のプロセスを示したことは,小・中学校理科における教育実践の幅を広げると期待される。 また,後者については,批判的思考態度の育成に課題が残っているものの,反対事例を導入した探究活動により知識の理解を向上させることが示された。この知見は,理科の教育実践において,より効果的な探究活動を模索するための指針になると考えられる。
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