研究課題/領域番号 |
22592525
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
生涯発達看護学
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研究機関 | 慶應義塾大学 (2011-2012) 武蔵野大学 (2010) |
研究代表者 |
中村 幸代 慶應義塾大学, 看護医療学部, 講師 (10439515)
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連携研究者 |
堀内 成子 聖路加看護大学, 看護学部, 教授 (70157056)
柳井 晴夫 聖路加看護大学, 看護学部, 教授 (60010055)
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研究期間 (年度) |
2010 – 2012
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研究課題ステータス |
完了 (2012年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2012年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2011年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2010年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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キーワード | 妊婦 / 冷え症 / 異常分娩 / 傾向スコア |
研究概要 |
助産領域において妊婦の冷え症は、分娩時異常のリスクであることは周知されている。しかしそれはあくまで経験知であり、エビデンスは欠如している。したがって、エビデンス確立のニーズは高く、冷え症に関する研究が求められている。本研究では、妊婦が冷え症であることが原因となり、その結果、異常分娩(早産・前期破水・微弱陣痛・遷延分娩・弛緩出血)が発症するという、因果効果の探索を行った。対象者数は分娩後で入院中の女性2810名である。分析方法は、共分散分析と層別解析であり、傾向スコアによる交絡因子の調整を行った。その結果、早産では、冷え症である妊婦の早産発生率の割合は、冷え症ではない妊婦に比べ、約3.4倍、前期破水では約1.7倍、微弱陣痛では約2倍、遷延分娩では約2.4倍であり、因果効果が推定できた(いずれもp<0.001)。弛緩出血では、冷え症の有無での明確な違いはなく、因果効果は推定できなかった。したがって、冷え症は分娩時のリスクであることが推定された。今後は、本研究結果を、医療者や妊婦ならびに女性に対して広くコンセンサスを得て、一般化していくことが喫緊の課題である。
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