研究課題/領域番号 |
22K03116
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 東京医科大学 |
研究代表者 |
玉田 有 東京医科大学, 医学部, 講師 (40813720)
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研究分担者 |
大前 晋 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (20939780)
佐々木 雅明 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (60939784)
越膳 航平 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (30939848)
安井 玲子 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (40544614)
林田 由美子 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (20642599)
久山 なぎさ (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (40898045)
深澤 祐樹 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (90940007)
矢崎 大 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (40807111)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | ストレス / 適応障害 / 適応反応症 / 危機理論 / デモラリゼーション尺度 / デモラリゼーション / うつ病 / がん / 自殺 |
研究開始時の研究の概要 |
デモラリゼーション(demoralization)とは、ストレス対処に失敗し続けた結果、無力感、孤立感、絶望感などが生じた心理状態である。薬物療法は無効であり、心理療法が効果をあらわす。また、大うつ病性障害とは独立して自殺念慮と関連することが知られており、自殺対策に有用な概念である。本研究は、デモラリゼーション尺度の日本語版を開発し、がん患者におけるデモラリゼーションの病態心理を明らかにすることを目指す。そのために、がん患者を対象として、デモラリゼーション尺度の得点と相関する身体症状、がんの臨床的特徴などを解析する。
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研究実績の概要 |
2023年度は、東京医科大学八王子医療センター、虎の門病院、虎の門病院分院の3施設において症例データの収集を開始した。東京医科大学八王子医療センターでは、消化器や呼吸器、婦人科などのがん患者、虎の門病院と虎の門病院分院においては、造血幹細胞移植を受ける血液腫瘍の患者の協力を得ている。 また、ストレス関連病態、ストレス概念の歴史などについて文献を収集し、デモラリゼーションを含む適応障害(適応反応症)の概念について総説を執筆した。そこで明らかになったのは、第二次大戦後にストレス反応病態が精神医学において注目されるようになり、その臨床実践の理論的支柱として危機理論(crisis theory)が重視されていたことである。Finkの危機モデルによれば、自分の力では対処できない喪失体験を被った人は、最初、衝撃を受けるが、防御的退行、承認の過程を経て、適応の段階に至る。デモラリゼーションは、このような自分の力で対処できないストレスを繰り返して、適応に至ることができない状態とみることができるため、危機モデルは身体疾患によるデモラリゼーションからの回復を考える上で示唆に富む。デモラリゼーションに対するケアにおいては、医療者や家族の継続的な関わり、身体症状の緩和、自己統御感の回復、成功体験の積み重ね、実存的苦痛への配慮などが重要となる。2023年度は、危機理論に基づいたデモラリゼーションのケアについて、第46回日本造血・免疫細胞療法学会において看護教育講演を行なった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
東京医科大学八王子医療センター、虎の門病院、虎の門病院分院の3施設において症例データの収集を開始し、十分なデータが集まりつつある。
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今後の研究の推進方策 |
約100症例が集まった時点で症例データを解析し、デモラリゼーション尺度の妥当性を検証して日本語版を発表予定である。また、がん患者における身体症状や感情気質とデモラリゼーションの関連についても解析して論文を発表する。2024年6月には、第120回日本精神神経学会総会において、デモラリゼーションに関するシンポジウムを開催する予定である。
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