| 研究課題/領域番号 |
22K11587
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 日本女子体育大学 |
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研究代表者 |
永野 康治 日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (00548282)
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| 研究分担者 |
笹木 正悟 東海大学, 体育学部, 特任准教授 (30563473)
大山 高 帝京大学, 経済学部, 准教授 (30738604)
須甲 理生 日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (70614478)
東原 綾子 慶應義塾大学, 体育研究所(日吉), 助教 (90724237)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 早期専門化 / ユーススポーツ / スポーツ障害 / 運動経験 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
スポーツ活動において、子どもが早期から特定の種目に専門化すると、身体への負荷の蓄積により慢性的な怪我が惹起され、競技生活の断念につながりうる。一方、複数の種目を同時に行う「マルチスポーツ」が諸外国では推奨され、様々な運動経験を積むことで、特定の部位に負荷がかかりにくくスポーツ障害が少ない。そこで本研究では、マルチスポーツの実践がスポーツ障害予防に有用であるか、および、その要因となる身体機能の変化を検証する。具体的にはスポーツ障害調査に特化した疫学調査と姿勢制御や着地動作評価等からなる独自の身体機能計測を横断的、縦断的に行う。
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| 研究実績の概要 |
中学生を対象に、スポーツ専門化の現状を明らかにし障害発生との関連を明らかにするために以下2つの研究を行った。
中学校2、3年生の男子サッカー選手を対象とし、保護者より専門化状況(サッカーの年間活動月数、サッカーの重視度、他のスポーツの実施状況)、サッカー開始年齢、小学生4～6年時の専門化状況について、計400名から回答を得た。専門化度は高が53.8％、中が32.3％、低が14.0％であった。年間活動月数は12ヶ月が81.5％であった。サッカーの開始時期は平均8.3±2.8年、競技歴がサッカーのみであったのは29％、他競技を同時に継続しているのは26％であった。本邦の中学生サッカー選手のスポーツ専門化度は、欧米の中高生より高である割合が高く、早期専門化の傾向が認められた。また、小学生年代からもその傾向が認められた。障害予防のために運動量の調整や、他スポーツの機会を得るなどの方策が必要と考えられた。
さらに、公立中学校2、3年生を対象とし、過去1年間のスポーツ実施状況(実施種目、スポーツ活動の年間活動月数、週間活動日数)、小学生1～3年時、4～6年時の実施種目および週間活動日数、急性外傷・慢性障害の有無について、計552名から回答を得た。スポーツ活動を実施していた対象者のうち、単一種目実施者は75.3%、複数種目実施者は24.7%であった。年間活動月数は12ヶ月が75.1％であった。また、年間活動日数に換算すると、複数種目実施者で年間300日以上活動する対象者の割合が高かった。複数種目実施者で慢性障害を有していた対象者の年間活動日数が有意に多かった。一方、小学生低学年から同一、単一種目を実施した早期専門化の対象者は慢性障害の発生割合が有意に高かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
中学生を対象に，全スポーツ実施者およびサッカー実施者に対して，調査を行い，本邦における中学生のスポーツ専門化の現状把握および関連する要因を明らかにすることができた．
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| 今後の研究の推進方策 |
中学生対象の調査について，対象者を増やしてさらに実施する．また，中学生年代におけるマルチスポーツの効果を着地動作分析にて検証する．
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