| 研究課題/領域番号 |
22K11587
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
| 応募区分 | 一般 |
| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 日本女子体育大学 |
研究代表者 |
永野 康治 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (00548282)
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| 研究分担者 |
笹木 正悟 東海大学, 体育学部, 特任准教授 (30563473)
大山 高 帝京大学, 経済学部, 准教授 (30738604)
須甲 理生 日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (70614478)
東原 綾子 慶應義塾大学, 体育研究所(日吉), 講師 (90724237)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 早期専門化 / マルチスポーツ / 競技歴 / スポーツ外傷障害 / ユーススポーツ / スポーツ障害 / 運動経験 |
| 研究開始時の研究の概要 |
スポーツ活動において、子どもが早期から特定の種目に専門化すると、身体への負荷の蓄積により慢性的な怪我が惹起され、競技生活の断念につながりうる。一方、複数の種目を同時に行う「マルチスポーツ」が諸外国では推奨され、様々な運動経験を積むことで、特定の部位に負荷がかかりにくくスポーツ障害が少ない。そこで本研究では、マルチスポーツの実践がスポーツ障害予防に有用であるか、および、その要因となる身体機能の変化を検証する。具体的にはスポーツ障害調査に特化した疫学調査と姿勢制御や着地動作評価等からなる独自の身体機能計測を横断的、縦断的に行う。
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| 研究実績の概要 |
本邦におけるスポーツ専門化の現状を明らかにし障害発生との関連を明らかにするために以下2つの研究を行った。 昨年度実施した公立中学校2、3年生を対象とし、過去1年間のスポーツ実施状況(実施種目、スポーツ活動の年間活動月数、週間活動日数)、小学生1~3年時、4~6年時の実施種目および週間活動日数、急性外傷・慢性障害の有無を検討した調査について、調査対象を拡大し,計1125名から回答を得た。スポーツ活動を実施していた対象者のうち、単一種目実施者は79%、複数種目実施者は21%であった。中学生年代における複数種目実施と外傷、障害発生の間に関連はみられなかった。一方、小学生低学年での複数種目実施、小学生高学年での単一種目早期専門化が中学生年代での外傷・慢性障害の発生に寄与していた。 また、小学校高学年での複数種目実施がその後の外傷・障害発生要因に与える影響を明らかにするために、高校生男子運動部員21名を対象とし、片脚着地時の鉛直最大床反力[N/kg]および負荷係数[N/kg/ms]の計測を行った。その結果、小学校高学年にて複数種目を実施していた者は、非利き脚の鉛直最大床反力が有意に低く抑えられ、負荷係数も小さいことが明らかとなった。 以上の成果から、小学校高学年まで複数種目を実施することにより、外傷・障害リスクの少ない動作を習得し、その後の外傷・障害発生が少なくできる可能性が示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定していた調査、計測を実施することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
得られた研究成果を学会および学術論文として公表する。
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