| 研究課題/領域番号 |
23330167
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
竹下 俊郎 明治大学, 政治経済学部, 教授 (70143526)
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| 研究分担者 |
斉藤 慎一 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (20297435)
稲葉 哲郎 一橋大学, 社会学研究科, 教授 (10242083)
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| 研究期間 (年度) |
2011-04-01 – 2014-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2013年度: 10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
2012年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2011年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | 政治知識 / マスメディア / インターネット / オピニオンリーダー / 知識ギャップ / 分極化 / 選挙報道 / 議題設定 / フレーミング / テレビニュース / 内容分析 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、近年のメディア環境の変容が、市民が政治知識を保持する仕方にいかに影響するかを追究した。われわれは、ある種のオピニオンリーダーシップ尺度が、多メディア環境における能動的な情報追求行動を表す指標としても有用だと仮定した。東京の有権者を対象に2013年に実施した意識調査でこの仮説は確認された。オピニオンリーダー度の高い人ほど政治情報を得るためにマスメディアだけでなくネットメディアも含めた幅広い情報源を活用する傾向があった。また、オピニオンリーダー度は人々の政治知識増加に寄与していた。さらに、オピニオンリーダー度の高い人は既存マスメディアの影響を受けにくくなることも示唆された。
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