研究課題/領域番号 |
23360224
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
土木計画学・交通工学
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
藤原 章正 広島大学, 国際協力研究科, 教授 (50181409)
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研究分担者 |
張 峻屹 広島大学, 大学院・国際協力研究科, 教授 (20284169)
塚井 誠人 広島大学, 大学院・工学研究院, 准教授 (70304409)
桑野 将司 鳥取大学, 大学院・工学研究科, 准教授 (70432680)
力石 真 広島大学, 大学院・国際協力研究科, 特任助教 (90585845)
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研究期間 (年度) |
2011-04-01 – 2014-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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配分額 *注記 |
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2013年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2012年度: 7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
2011年度: 8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
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キーワード | オールド・ニュータウン / 地区交通計画 / パーソナルモビリティ / ソーシャルネットワーク / 世帯意思決定モデル / 社会的排除 / 高齢化 / ニュータウン / パネル分析 / 高齢化ニュータウン / GPSパネル調査 / 潜在能力アプローチ |
研究概要 |
本研究は、パーソナル・モビリティ(PM)の普及を予測するため、ソーシャルネットワーク分析および利他的行動を考慮した世帯意思決定モデル分析を通して、PMの保有・利用行動メカニズムを明らかにした。次に、2010年度と2011年度に約50名の高齢者世帯を対象にパネル調査を実施し、PM導入に伴うモビリティ改善効果を検証した。最後に、人口推移、高齢者率、地理特性、土地利用、交通サービス水準などの高解像度メッシュデータを用いたニュータウン(NT)の現状把握を行い、広島市の都市マスタープランで拠点地区として指定されているNTとそうでないNTの存続可能性について比較検討した。
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