• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

計量経済学における正則条件に関する検定とその応用

研究課題

研究課題/領域番号 23530253
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経済統計学
研究機関京都工芸繊維大学

研究代表者

人見 光太郎  京都工芸繊維大学, その他部局等, 教授 (00283680)

研究期間 (年度) 2011-04-28 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2011年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードグレンジャーの因果性 / 検定 / rate optimal test / 操作変数法 / 関数型 / minimax検定 / 回帰関数 / 分散 / 操作変数 / 正則条件 / ノンパラメトリック
研究成果の概要

この研究を通じて2つの計量経済モデルの検定を開発した。
ひとつは非線形の関係もゆるすグレンジャーの因果性の検定であり、帰無仮説のもとではχ二乗確率変数の荷重和になるが、荷重が既知なので簡単なコンピュータシミュレーションによって限界値を得ることができる。また、パラメトリックレートで近づいてくる局所対立仮説を検出することができる。
もうひとつの検定は操作変数モデルの回帰関数の関数型の検定である。この検定統計量は帰無仮説のもとで漸近的に平均ゼロの正規分布にしたがい、かつ rate optimal minimax 検定になっている。

報告書

(6件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2013 2012 2011

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] A consistent nonparametric test for nonlinear causality2011

    • 著者名/発表者名
      Nishiyama, Y., et al
    • 雑誌名

      Journal of Econometrics

      巻: 165 号: 1 ページ: 112-127

    • DOI

      10.1016/j.jeconom.2011.05.010

    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Optimal Minimax Rates of Specification Tests for IV Regression2016

    • 著者名/発表者名
      Kohtaro Hitomi, Yoshihiko Nishiyama and Masamune Iwasawa
    • 学会等名
      Workshop on Recent Developments in Econometric Theory and Its Applications
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2016-03-31
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] A Simple Uniformly Consistent Specification Test for Regression Function2013

    • 著者名/発表者名
      西山慶彦
    • 学会等名
      第14回ノンパラメトリック統計解析とベイズ統計
    • 発表場所
      慶応大学三田キャンパス
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] A Simple Uniformly Consistent Test for Regression Function2012

    • 著者名/発表者名
      人見光太郎
    • 学会等名
      Summer Workshop on Economic Theory
    • 発表場所
      小樽商科大学
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi