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看護系大学の在宅看護分野における看護技術教育の到達度と方法の明確化

研究課題

研究課題/領域番号 23593447
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 地域・老年看護学
研究機関札幌市立大学

研究代表者

菊地 ひろみ  札幌市立大学, 看護学部, 准教授 (80433134)

研究分担者 照井 レナ  旭川医科大学, 看護学科大学院看護学研究科, 教授 (30433139)
スーディ神崎 和代 (スーディ 神崎和代)  札幌市立大学看護学部, 大学院看護学研究科, 教授 (40452990)
研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2013年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2011年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
キーワード在宅看護学 / 在宅看護技術 / 在宅看護学実習 / 実習指導 / 訪問看護 / 在宅看護教育 / 在宅看護実習指導体制 / 大学教育と実習の連動 / 大学と訪問看護事業所の連携向上 / 在宅看護 / 技術教育 / 統合分野
研究概要

在宅看護学分野において実習・演習との連動性における課題を明確化することを目的に、①看護系大学②訪問看護事業所に対する全国調査を実施した。
指定規則改正以降、約6割の大学がカリキュラム変更を実施した。在宅看護実習では「訪問看護師との同行」「受け持ち患者の複数回訪問」「受け持ち患者の看護過程の展開」に重点をおき、授業でも情報収集やアセスメントに力を入れていた。援助技術の教授状況は低かった。訪問看護事業所では看護職員の指導体制は人数・研修経験者などの面で整備されていないが、生活援助技術や対人関係形成技術を中心に実習指導は可能であると認識しており、大学の教授状況と臨地指導のギャップが明らかになった。

報告書

(4件)
  • 2013 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2012 実施状況報告書
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2014 2013 2012

すべて 学会発表 (6件)

  • [学会発表] 看護系大学における在宅看護技術教育の目標および方法の体系化について考える2014

    • 著者名/発表者名
      菊地ひろみ, 照井レナ
    • 学会等名
      第24回日本看護学教育学会学術集会交流集会
    • 発表場所
      幕張メッセ
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 看護系大学における在宅看護技術教育の目標および方法の体系化について考える2014

    • 著者名/発表者名
      菊地ひろみ 照井レナ
    • 学会等名
      日本看護学教育学会
    • 発表場所
      幕張メッセ国際会議場
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] 在宅看護学OSCE(客観的臨床技能試験)の取り組みにおける受験学生の到達度2013

    • 著者名/発表者名
      照井レナ, 菊地ひろみ, スーディ神崎和代
    • 学会等名
      第23回日本看護学教育学会学術集会
    • 発表場所
      仙台国際センター
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 在宅看護学実習における学生の技術経験の経年的変化2012

    • 著者名/発表者名
      菊地ひろみ, 照井レナ
    • 学会等名
      第22回日本看護学教育学会学術集会
    • 発表場所
      熊本県立劇場
    • 関連する報告書
      2013 研究成果報告書
  • [学会発表] 在宅看護学実習における学生の技術経験の経年的変化2012

    • 著者名/発表者名
      菊地ひろみ 照井レナ S神崎和代
    • 学会等名
      日本看護学教育学会第22回学術集会講演集
    • 発表場所
      熊本県立劇場
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 在宅看護学実習における学生の技術経験の経年的変化2012

    • 著者名/発表者名
      菊地ひろみ
    • 学会等名
      日本看護学教育学会
    • 発表場所
      熊本県立劇場
    • 関連する報告書
      2011 実施状況報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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