近代効用理論における公理的基礎の再構築－統一的な公理体系の構築に向けて－

• 研究課題/領域番号: 23653051
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 理論経済学
• 研究機関: 筑波大学
• 研究代表者: 中村 豊 筑波大学, システム情報系, 教授 (80180412)
• 研究期間 (年度): 2011 – 2013
• 研究課題ステータス: 完了 (2013年度)
• 配分額: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 効用理論 / 期待効用 / 主観的期待効用 / 非線形期待効用 / 半順序構造 / 単項関係 / 線形不等式系 / ２次不等式系 / 2次不等式系

研究概要

合理的経済人は代替案に対する「より好ましい」という選好判断が合理的であるという（公理として記述される）要請によりモデル化される。代替案は経済環境に応じて様々な（数学的な）表現がなされることから、モデル化もそれらに応じた公理系が考えられてきた。本研究では、代替案の様々な数学的表現がある抽象的な数学的対象として統一的に記述できることを示し、部分的にではあるが、モデル化のために公理系が統一的に記述できることを明らかにした。