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インドールアミン酸素添加酵素による自己免疫疾患の薬効予測システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 23790621
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 病態検査学
研究機関京都大学

研究代表者

山本 康子  京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (00331869)

研究期間 (年度) 2011 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2012年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2011年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワードrheumatoid arthritis / indoleamine 2,3-dioxygenase 1 / 関節リウマチ / 薬効予測システム / IDO1 / 自己免疫性疾患 / 薬効予測
研究概要

関節リウマチ(RA)は近年有効性の高い生物学的製剤により、早期からの寛解導入、関節破壊の進行阻止が可能になってきたが、薬価が非常に高い一方、1~3割で薬効が見られないのが現状である。本研究は、薬剤投与前の薬効予測を可能にする検査システムの構築を目的とし、RAの病態と関連が報告されているindoleamine 2,3-dioxygenase 1(IDO1)に着目した解析を行った。新規に生物学的製剤を開始するRA症例について全血培養iにて、 RA関連刺激および生物学的製剤に対する反応性をIDO1活性上昇に伴い産生されるKynurenine(KYN)値を用いて検討した。それぞれの反応におけるKYN産生率をスコア化し、治療評価指標であるCDAIやSDAIとの関連を検討したところ、反応性を総合して作成したスコアと治療開始3か.月後の治療評価指標において有意な相関が認められた。本検討により生物学的製剤投与前に全血培養を行うことで、生物学的製剤の薬効予測が可能である事が示唆された。

報告書

(3件)
  • 2012 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2011 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2013 2012 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Remarkable role of indoleamine 2,3-dioxygenase and tryptophan metabolites in infectious diseases : potential role in macrophage-mediated inflammatory diseases2013

    • 著者名/発表者名
      Murakami Y, Hoshi M, Imamura Y, Arioka Y, Yalnamoto Y, Saito K
    • 雑誌名

      Mediators Inflamm

      巻: (In Press)

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [雑誌論文] Remarkable role of indoleamine 2, 3-dioxygenase and tryptophan metabolites in infectious diseases : potential role in macrophage-mediated inflammatory diseases2013

    • 著者名/発表者名
      Murakami Y, Hoshi M, Imamura Y, Arioka Y, Yamamoto Y, Saito K
    • 雑誌名

      Mediators Inflamm

      巻: 2013 ページ: 391984-391984

    • DOI

      10.1155/2013/391984

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] キャピラリー電気泳動の波形パターンを用いた検査システムに関する研究2012

    • 著者名/発表者名
      坪井彩
    • 学会等名
      第59回日本臨床検査医学会
    • 発表場所
      国立京都国際会館
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [産業財産権] 関節リウマチ患者における生物学的製剤の有効性の予測方法

    • 発明者名
      斉藤 邦明、山本 康子、坪井 彩
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書

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公開日: 2011-08-05   更新日: 2019-07-29  

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