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BMP2の血管新生に対する役割の解明とBMP2産生細胞による新しい骨再生法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 23890071
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分補助金
研究分野 整形外科学
研究機関金沢大学

研究代表者

松原 秀憲  金沢大学, 医学系, 医学系 (10507057)

研究期間 (年度) 2011 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2011年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワードBMP2 / 血管内皮細胞 / LacZマウス / 骨延長 / 血管新生 / 創外固定
研究概要

本実験では、血管内皮細胞・平滑筋細胞が骨延長においてBMP2を産生することを初めて示した。骨延長においては、まず周囲の軟部組織で血管新生がおきて、その血管でBMP2が産生され、骨形成に働くことが示唆された。また骨形成においては、血管由来のBMP2、周囲軟部組織由来のPIGFが大きな役割を占めるのではないかということも示唆された。

報告書

(3件)
  • 2012 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2012

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] Vascular tissues are a primary source of BMP2 expression during bone formation induced by distraction osteogenesis2012

    • 著者名/発表者名
      Matsubara H, Hogan DE, Morgan EF, Mortlock DP, Einhorn TA, Gerstenfeld LC
    • 巻
      51
    • ページ
      1168-180
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Vascular tissues are a primary source of BMP2 expression during bone formation induced by distraction osteogenesis.2012

    • 著者名/発表者名
      Hidenori Matsubara
    • 雑誌名

      Bone

      巻: 51(1) 号: 1 ページ: 168-180

    • DOI

      10.1016/j.bone.2012.02.017

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] マウス大腿骨骨延長モデルにおけるMicro CTを用いた血管・骨描出法2012

    • 著者名/発表者名
      松原秀憲
    • 学会等名
      日本整形外科学会基礎学術集会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知県)
    • 年月日
      2012-10-27
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 骨延長術における血管内皮細胞・血管平滑筋細胞によるBMP2の産生2012

    • 著者名/発表者名
      松原秀憲
    • 学会等名
      日本整形外科学会基礎学術集会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知県)
    • 年月日
      2012-10-27
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] マウス大腿骨骨延長モデルにおけるMicro CTを用いた血管・骨描出法2012

    • 著者名/発表者名
      松原秀憲
    • 学会等名
      日本整形外科学会基礎学術集会
    • 発表場所
      愛知県名古屋市 名古屋国際会議場
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] 骨延長術における血管内皮細胞・血管平滑筋細胞によるBMP2の産生2012

    • 著者名/発表者名
      松原秀憲
    • 学会等名
      日本整形外科学会基礎学術集会
    • 発表場所
      愛知県名古屋市 名古屋国際会議場
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2011-09-05   更新日: 2019-07-29  

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