| 研究課題/領域番号 |
24330077
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用経済学
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| 研究機関 | 東京大学 (2016-2017)
政策研究大学院大学 (2012-2015) |
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研究代表者 |
田中 隆一 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (00397704)
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| 研究分担者 |
中嶋 亮 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (70431658)
Esteban・P Julen (ESTEBANP Julen / ESTEBAN・P Julen) 政策研究大学院大学, 政策研究科, 准教授 (60376572)
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| 研究協力者 |
Francesc Ortega City University of New York, Queens College, Associate Professor
Lidia Farre University of Barcelona, Lecturer
Nuria Rodriguez-Planas City University of New York, Queens College, Associate Professor
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2016年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2015年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2014年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2013年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2012年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
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| キーワード | 労働経済学 / 非正規化 / 女性労働供給 / 日本の労働市場 / 労働市場 / 経済理論 / 計量経済学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題では、1990年代の不況が日本の労働市場にどのような影響を与えたのかを多角的に分析した。特に女性や非正規労働者、新規大卒者の就業行動に着目し、不況期の前と後との両方の比較からその影響を分析した。分析結果から、1990年代の不況は日本の労働市場を大きく変容させたが、少子化や高齢化といった要因、さらには性別役割分業意識や男女間賃金格差の変動、産業構造の変化といった要因も大きな影響を与えていたことが明らかとなった。また、金銭的な便益のみならず、非金銭的な便益も就労の意思決定において重要な決定要因となっていることが日本の労働市場の特徴の一つであることがわかった。
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