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深海高圧環境適応型液体燃料電池システムの研究

研究課題

研究課題/領域番号 24360367
研究種目

基盤研究(B)

配分区分一部基金
応募区分一般
研究分野 船舶海洋工学
研究機関国立研究開発法人海洋研究開発機構

研究代表者

百留 忠洋  国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海洋工学センター, グループリーダー代理 (90359133)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
18,460千円 (直接経費: 14,200千円、間接経費: 4,260千円)
2015年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2014年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2013年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2012年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
キーワード液体燃料電池 / 海中機器 / 深海圧力環境 / 燃料電池 / 液体燃料 / 深海 / 閉鎖環境型 / 深海高圧環境適応
研究成果の概要

本研究開発では、燃料および酸化剤を液体であるダイレクトメタノール形燃料電池を用い、深海の高圧力環境にシステム暴露させ、耐圧容器を用いずシステムの軽量化を図り、深海用電源としての可能性を調査した。
その結果、メタノールと過酸化水素水を使用した深海均圧型液体燃料電池システムについて、システム全体を液体で満たすことにより、圧縮率を小さくすることで深海の海水圧に曝露しても燃料電池が発電できることを確認した。また圧力を加えることで発電性能が向上することも確認できた。さらに温度により発電性能が影響されることも確認した。本研究により液体燃料電池の海洋利用への可能性を見出した。

報告書

(6件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2015 2014 2013

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Performance test of Fuel Cell Unit for Liquid Fuel Cell System to Expose Deep Underwater2015

    • 著者名/発表者名
      百留忠洋
    • 学会等名
      Fuel Cell Seminar & Energy Exposition
    • 発表場所
      Los Angeles, CA, USA
    • 年月日
      2015-11-16
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Research and Development of Liquid Fuel Cell System to Expose Deep Underwater2014

    • 著者名/発表者名
      Tadahiro Hyakudome, Hiroshi Yoshida, Motohiko Sato
    • 学会等名
      Fuel Cell Seminar 2014
    • 発表場所
      アメリカ合衆国カリフォルニア州ロサンゼルス
    • 年月日
      2014-11-10 – 2014-11-13
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] 深海用液体燃料電池システムの研究開発2014

    • 著者名/発表者名
      百留忠洋、吉田弘、佐藤元彦
    • 学会等名
      第21回燃料電池シンポジウム
    • 発表場所
      タワーホール船堀/東京
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] Research and Development of Closed Cycle Liquid Fuel Cell System to Expose Deep Underwater2013

    • 著者名/発表者名
      Tadahiro Hyakudome, Hiroshi Yoshida, Motohiko Sato
    • 学会等名
      Fuel Cell Seminar 2013
    • 発表場所
      コンベンションセンター/アメリカ合衆国オハイオ州コロンバス
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2012-04-24   更新日: 2019-07-29  

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