研究課題/領域番号 |
24510205
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
金子 仁 東海大学, 海洋学部, 教授 (00127416)
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研究分担者 |
津金 正典 東海大学, 海洋学部, 教授 (30384902)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2014年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2013年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2012年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 防災 / 陸上用非常電源 / 船舶発電機の利用 / スマートグリッド / 港湾 / 新エネルギー / 船舶による支援 / BCP対策 / BCP / 陸上用非常用電源 / 船舶電源 / BCP / 減災 / 非常用電源 / 陸上電力 / 船舶より給電 |
研究成果の概要 |
東日本大震災では大電力喪失が発生した。今後、南海トラフ巨大地震などで大電力喪失が想定されている。東日本大震災では船舶が活躍したが、救援物資輸送などが目的で電力供給を目的とするとさらに有効であると考えた。全内航船の発電容量を試算したが6百万kW、清水港係留船において貨物船から13万kW、旅客船から33.6万kWとなり後者から静岡市清水区に十分供給できる。本システムを全国の港に適用すると内航船から約6百万kWを得、電源の信頼性向上となる。内航船より大容量発電機を搭載する外航船も利用すると更に大電力の供給が可能。船舶による電力供給は新たなインフラとなる。
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