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高次モーメントによる最大地震応答分布の推定

研究課題

研究課題/領域番号 24560699
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 建築構造・材料
研究機関神奈川大学

研究代表者

趙 衍剛  神奈川大学, 工学部, 教授 (50283479)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2013年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2012年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード確率分布形 / 耐震信頼性評価 / モーメント / 最大応答分布 / 基本確率変数 / 分布形 / 信頼性評価 / 地震最大応答 / 構造信頼性 / 統計モーメント / 耐震安全性 / 安全性評価 / 信頼性指標
研究成果の概要

最大地震応答の分布形を同定することは不規則振動理論及び構造耐震信頼性評価の基本的な問題であり、既往研究では確率過程の交叉の問題から理論的に導かれることがほとんどである。これまでの誘導は理論的で厳密であるが、地震動を定常ガウス過程などとして厳しく仮定しなければならず、現実と掛け離れることが多い。そこで本研究では最大地震応答の統計特性である平均値、標準偏差、歪度及び尖度などのモーメントを求める方法を構築し、分布形の位置、肥満度、非対称性及び頂点の鋭さの4つの特徴を表すこれらのモーメントによる最大地震応答の確率密度近似を行い、これまでの厳しい仮定に依存しない耐震信頼性評価法を提案した。

報告書

(4件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2014 2013

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 謝辞記載あり 2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] System Reliability Assessment Using Dimension Reduction Integration2014

    • 著者名/発表者名
      Yan-Gang Zhao, Deyin Jin, Takasuke Saito and Zhao-Hui Lu
    • 雑誌名

      Journal of Japan Industrial Management Association

      巻: 64 ページ: 562-560

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Time variant reliability analysis with consideration of parameter uncertainties2014

    • 著者名/発表者名
      Zhao Y.G., Lu Z.H., Zhong W.Q.,
    • 雑誌名

      Structure and Infrastructure Engineering

      巻: 10 ページ: 1276-1284

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 異なる固有周期間における地震最大応答の相関性に関する一考察2014

    • 著者名/発表者名
      田川栄理,齊藤隆典,趙衍剛
    • 学会等名
      日本建築学会大会学術講演梗概集(近畿)
    • 発表場所
      大阪
    • 年月日
      2014-09-12 – 2014-09-14
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] 異なる固有周期における地震最大応答の相関性に関する一考察2014

    • 著者名/発表者名
      田川恵理
    • 学会等名
      日本建築学会学術講演会梗概集
    • 発表場所
      神戸大学
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 高次モーメントによる地震最大応答分布の確率密度近似2013

    • 著者名/発表者名
      趙衍剛
    • 学会等名
      日本建築学会学術講演会梗概集
    • 発表場所
      北海道
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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