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大規模災害と復興パラダイムの形成・変容ー旧ユーゴ圏の近現代を対象にー

研究課題

研究課題/領域番号 24710188
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 社会システム工学・安全システム
研究機関京都大学 (2014)
東京理科大学 (2012-2013)

研究代表者

田中 傑  京都大学, 防災研究所, 特定研究員 (60468569)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2012年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード旧ユーゴスラヴィア / 災害史 / スコピエ地震 / ソチャ渓谷地震 / コトル湾地震 / 災害復興のパラダイム / 災害関連法制度 / スコピエ市 / ソチャ渓谷 / コトル湾 / 災害復興 / 比較研究 / 災害対策法制度 / プレファブ仮設住宅
研究成果の概要

本研究課題は旧ユーゴの近現代において発生した3つの地震災害を対象とし、どのような復興を実現し、その体験を通じてどのような復興関連の社会制度を構築し、改良したかを明らかにし、日本における今後の災害復興のあり方を見直すための示唆を得ることを目的とした。
災害の規模や発生した土地のおかれた状況が異なるため、単純な比較は困難であるが、調査を通じてプレハブ住宅を大量かつ迅速に供給する復興から歴史的街並を復原する復興へと復興の姿勢が変化していたことが明らかになった。
自らのおかれた時代を支配するパラダイムが成立した経緯を整理し、そのパラダイムの合理性を常に確認しつつ行動することが必要と考える。

報告書

(4件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2015 2013 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] スコピエ地震の復興にみる「危機」とその対応2015

    • 著者名/発表者名
      田中傑
    • 雑誌名

      日本建築学会 危機に際しての都市の衰退と再生に関する国際比較【若手奨励】特別研究委員会 報告書

      巻: 0 ページ: 39-44

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Temporary Housing Supply and its International Cooperative Background after the 1963 Skopje Earthquake2013

    • 著者名/発表者名
      Masaru TANAKA
    • 雑誌名

      AESOP 2013 Dublin (国際会議プロシーディングス)

      巻: -

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [雑誌論文] スコピエ計画の実施にみる地域文脈の影響2013

    • 著者名/発表者名
      田中傑
    • 雑誌名

      2013年度日本建築学会大会 都市計画部門パネルディスカッション 「成長時代のコンテクスチャリズムから人口減少・大災害時代の地域文脈論へ」 (学会大会パネルディスカッション資料集)

      巻: - ページ: 33-38

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 丹下健三によるスコピエ計画と地域文脈2013

    • 著者名/発表者名
      田中傑
    • 学会等名
      日本建築学会 大会学術講演会研究発表
    • 発表場所
      日本建築学会(北海道大学)
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] Temporary Housing Supply and its International Cooperative Background after the 1963 Skopje Earthquake

    • 著者名/発表者名
      Masaru TANAKA
    • 学会等名
      AESOP 2013 Dublin
    • 発表場所
      アイルランド共和国ダブリン市
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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