| 研究課題/領域番号 |
25293152
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
大藤 さとこ 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (70433290)
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| 研究分担者 |
福島 若葉 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (70420734)
近藤 亨子 大阪市立大学, 医学部・附属病院運営本部, 技術職員 (80420727)
前田 章子 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 研究員 (40250279)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
7,540千円 (直接経費: 5,800千円、間接経費: 1,740千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2013年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | 感染症 / インフルエンザ / 乳児 / 疫学 / ワクチン有効性 |
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| 研究成果の概要 |
生後６ヵ月未満児のインフルエンザ予防に対する母親のワクチン接種の効果を検討するため、シーズン前に出生した児4,068人を対象にコホート研究を実施した。シーズン中、85人（2％）がインフルエンザの診断を受け、うち19人（0.5％）が入院した。児のインフルエンザに対する母親のワクチン接種の有効性は、妊娠中の接種で60％、出産後の接種で48％であった。母親のワクチン接種は児のインフルエンザ入院に対しても予防効果を認めたが（有効性70％）、入院例が少なく有意差を検出するには至らなかった。
出生児のインフルエンザを予防するため、児の母親に対するワクチン接種（特に妊娠中の接種）が重要であることが示唆された。
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