研究課題/領域番号 |
25380665
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会学
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研究機関 | 岐阜大学 |
研究代表者 |
伊原 亮司 岐阜大学, 地域科学部, 准教授 (60377695)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 労働運動 / 職場規制 / 勤労観 / ユニオン / 解雇 / 労働組合 / 勤労意欲 / 職場環境 / 地域ユニオン / 組織コミットメント |
研究成果の概要 |
雇用環境が悪化し、不当に解雇されたり、理不尽に労働条件を切下げられたりする例が増えている。労使協調的な企業内組合は、このような労働者を守ろうとはしないが、昨今、個人加盟のユニオンの支援を受けて、会社と闘う人が増加している。会社との間で和解を取り付け、好条件を引き出している。ただし、最終的には会社を去る者が多く、労働環境は改善の兆しがみられない。しかし、労働者は同じところにとどまらなくても、サポートする側が同じ会社を担当することにより、その後の経過を観察し続け、長期展望で職場環境を改善することができる。これらの事実が本調査により明らかになった。
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