戦前日本の教育の質の経済効果の分析：教育経済学的手法の教育史研究への応用

• 研究課題/領域番号: 25590060
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 経済政策
• 研究機関: 慶應義塾大学
• 研究代表者: 赤林 英夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90296731)
• 研究分担者: 荒木 宏子 近畿大学, 経済学部, 講師 (30635131)
• 研究協力者: 速水 融 ; 浜野 潔
• 研究期間 (年度): 2013-04-01 – 2017-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2016年度)
• 配分額: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円); 2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2013年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 教育政策の歴史 / 経済発展論 / 教育経済学 / 日本経済史 / 学校教育統計 / 教育経済 / 教育統計

研究成果の概要

歴史資料に基づき、大正期のスペインインフルエンザ流行に伴う人口変動が教育達成度に及ぼした影響を計量経済学的に分析した。データは『日本帝国文部省年報』、『全国公立私立中学校ニ関スル調査』、『日本帝国死因統計』、『壮丁教育調査』等である。分析の結果、流行性感冒と関連する病因を含めた広義インフルエンザ死亡数が12歳生存数に与えた影響は有意に負であった。また、被説明変数を20歳時点の国語、算術、公民科の標準得点とし、都道府県とコホートの固定効果モデルで学力の決定要因を回帰すると、中学校志願者数に占める入学者数割合や12歳生存人口に占める入学者数割合は、算術等の学力格差に統計的に有意に負の影響があった。