| 研究課題/領域番号 |
25780216
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
経済史
|
|---|
| 研究機関 | 東洋大学 (2015)
香川大学 (2013-2014) |
|---|
研究代表者 |
島西 智輝 東洋大学, 経済学部, 准教授 (70434206)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 経済史 / 産業史 / 石炭産業 / 炭鉱 / 合理化 / 閉山 / 労働組合 / オーラル・ヒストリー / 産業政策 / 地域振興 / 産炭地 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、1960年代以降の日本における炭鉱閉山のプロセスと、その社会経済的影響について経済史的な視点から検討した。その結果、第1に、企業、労働組合、地方自治体、国のそれぞれが役割を分担していくことをとおして、閉山処理が徐々に定型化していったことが明らかとなった。第2に、地方自治体と労働組合が閉山プロセスで主要な役割を担っていたが、コストは前者に、ベネフィットは後者に重点的に配分されていたことが明らかとなった。
本研究は、戦後石炭産業史研究の進展に貢献するだけでなく、将来の産業構造転換にともなう社会経済的影響とその対応を考察するうえで、重要な示唆を与えるものである。
|
