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免震構造物の免震層変位を直接制御する変位依存型ダンパーに関する実験的研究

研究課題

研究課題/領域番号 25820260
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 建築構造・材料
研究機関東北大学

研究代表者

池永 昌容  東北大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (50552402)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2013年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード免震構造 / 変位制御設計 / MRダンパー / デジタルフィルタ / ダンパー / フィルタ
研究成果の概要

近年注目を集めている長周期地震動や,巨大地震動を免震構造物が受けた場合に,過大な応答変位を受ける可能性が指摘されている。また,一般的な速度依存型ダンパーでは巨大地震には対応できても、中小地震時における免震効果が低減してしまう.
このような問題に対して,申請者らは複素剛性の特徴である楕円形履歴特性に着目し,複素剛性を実時間領域で模擬するために2種類のデジタルフィルタを磁気粘性流体ダンパーに用いた制御を提案した。数値解析の結果から、その提案制御によって複素剛性を精度よく模擬できること、また提案制御を導入した免震構造物の免震性能を明らかにした。

報告書

(3件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2014 2013

すべて 学会発表 (6件)

  • [学会発表] MRダンパーを用いた免震建物用複素剛性ダンパーの実現手法の検討 その1 フィルタ処理を用いた制御則の提案とその概要2014

    • 著者名/発表者名
      熊谷成晃、中村俊介、池永昌容、五十子幸樹、井上範夫
    • 学会等名
      日本建築学会大会学術公演梗概集
    • 発表場所
      神戸大学(神戸)
    • 年月日
      2014-09-12 – 2014-09-14
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] MRダンパーを用いた免震建物用複素剛性ダンパーの実現手法の検討 その2 提案制御の有効性の検討2014

    • 著者名/発表者名
      中村俊介、熊谷成晃、池永昌容、五十子幸樹、井上範夫
    • 学会等名
      日本建築学会大会学術公演梗概集
    • 発表場所
      神戸大学(神戸)
    • 年月日
      2014-09-12 – 2014-09-14
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] MRダンパーを用いた免震建物用複素剛性ダンパーの実現手法の検討 その1 フィルタ処理を用いた制御則の提案とその概要2014

    • 著者名/発表者名
      熊谷成晃、中村俊介、池永昌容、五十子幸樹、井上範夫
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 発表場所
      兵庫
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] MRダンパーを用いた免震建物用複素剛性ダンパーの実現手法の検討 その2 提案制御の有効性の検討2014

    • 著者名/発表者名
      中村俊介、熊谷成晃、池永昌容、五十子幸樹、井上範夫
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 発表場所
      兵庫
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 速度非依存型ダンパー付き免震建物の有効性とその実現性 その3 擬似複素減衰制御の修正案2013

    • 著者名/発表者名
      成田悠、熊谷成晃、柏倉優太、池永昌容、五十子幸樹、井上範夫
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 発表場所
      北海道
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 速度非依存型ダンパー付き免震建物の有効性とその実現性 その4 修正案の有効性と実現性2013

    • 著者名/発表者名
      熊谷成晃、成田悠、柏倉優太、池永昌容、五十子幸樹、井上範夫
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 発表場所
      北海道
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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