| 研究課題/領域番号 |
26450304
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
経営・経済農学
|
|---|
| 研究機関 | 筑波大学 |
|---|
研究代表者 |
首藤 久人 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40292792)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2015年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
|
|---|
| キーワード | インド / 食料消費 / 栄養摂取 / 現物移転 / 移転政策 / 年齢効果 / 公的補助 / 構造変化 / 消費分析 |
|---|
| 研究成果の概要 |
インドでは，2000年代の穀物消費や米・小麦の消費は停滞もしくは減少を示す一方，政府の安価な分配穀物の消費の劇的な増加や，急激な速度での肉類消費の増加が農村部においても確認されるなど食料消費内容は変化を示す。
同時に，ここ20年ほどの間で，家計全体の，特に穀物由来の栄養摂取の中で，壮年期の女性の摂取寄与分の上昇が確認される。また，カロリーエンゲル関数の推定から，この政府穀物の受益者はこの受益を受けない場合に比べて穀物からの栄養摂取は有意に高いと推定できる。経済成長による所得の向上の影響のみならず，政府の安価な穀物分配からの暗黙の所得補助は食料消費の変化に重要な影響を持っている。
|
