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新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究

研究課題

研究課題/領域番号 26463281
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 基礎看護学
研究機関茨城県立医療大学

研究代表者

糸嶺 一郎  茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00338013)

研究分担者 鈴木 英子  国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (20299879)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード新卒看護師 / 社会人基礎力 / 影響要因 / コホート研究 / バーンアウト / 職場適応
研究成果の概要

本研究は,新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響を明らかにすることを目的とした.全国の400床以上の公立病院に勤務する新卒看護師を対象に,7月のベースライン調査でコホート集団を設定し,2月までの7ヵ月間追跡した.
ベースライン調査の有効回答は1082(有効回答率72.5%)であり,7ヵ月間追跡できた有効回答は945(追跡有効回答率:87.3%)であった.重回帰分析の結果,社会人基礎力が最も強いバーンアウトの影響要因であり,社会人基礎力を向上させることでバーンアウトを抑制できる可能性があることが明らかとなった.基礎教育の段階から社会人基礎力を育成することが望まれる.

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 新卒看護師の社会人基礎力に関する尺度の妥当性と信頼性の検討2015

    • 著者名/発表者名
      糸嶺一郎、髙山裕子、山本貴子、松浦利江子、鈴木英子
    • 雑誌名

      日本保健福祉学会誌

      巻: 22(1) ページ: 23-32

    • NAID

      110010001016

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] The validity and reliability of the Scale of Fundamental Competencies for Working Persons in new graduate nurses in japan.2016

    • 著者名/発表者名
      Ichiro ITOMINE, Eiko SUZUKI, Atsuko KOBIYAMA, Yuko TAKAYAMA, Shigeko SHIBATA, Junna KUNII
    • 学会等名
      17th Pacific Rim College of Psychiatrists Scientific Meeting.
    • 発表場所
      Kaohsiung(Taiwan)
    • 年月日
      2016-11-03
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連2016

    • 著者名/発表者名
      糸嶺一郎,鈴木英子,高山裕子,高野美香,瀬戸口ひとみ
    • 学会等名
      国際医療福祉大学学会第6回学術大会
    • 発表場所
      大田原(栃木)
    • 年月日
      2016-08-27
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 新卒看護師における社会人基礎力尺度の信頼性と妥当性の検討2014

    • 著者名/発表者名
      糸嶺一郎
    • 学会等名
      第34回日本看護科学学会学術集会
    • 発表場所
      名古屋
    • 年月日
      2014-11-29 – 2014-11-30
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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