研究課題/領域番号 |
26780214
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 長野県立大学 (2018) 麗澤大学 (2014-2017) |
研究代表者 |
首藤 聡一朗 長野県立大学, グローバルマネジメント学部, 准教授 (70456284)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2015年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2014年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | 中小企業研究 / 中小企業論 / グローバル化の影響 / 中小企業 / 国内拠点 / コア・コンピタンス / 先行研究のレビュー / 国際分業 / 先行研究の精査 / 論点の整理 / 調査準備 / 研究計画の確認と修整 |
研究成果の概要 |
グローバル化が進展する中、国内のみに立地する企業がどのような戦略で存続・発展していっているかについて調査した。 大企業が製造・開発機能を移転させても、一部の部品およびモジュールは日本で製造され、大企業の海外製造・開発拠点に輸出されている。そのため、中小製造業企業のレベルで考えると、従来と同じ製品を、国内企業の国内拠点に納入していることに変わりはなかった。また、大企業の製造・開発拠点の海外移転といった外的要因ではなく、後継者不在などの内的要因による企業の廃業が、大企業と中小製造業企業の関係に影響を与えている可能性も示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で明らかになった点の1つに、それまで実際の取引先、あるいは潜在的な取引先であった大企業が生産・開発機能を海外に移転する動きがある中でも、中小製造業企業は自らの経営環境が大きくは変化していないと感じていたということがある。原材料から顧客に製品が届くまでの大きな流れは確かに変化している。しかし、その流れを担う中小製造業企業の経営者は、その変化に劇的な影響を受けていると感じられているわけではない。環境が大きく変化する中でもどのような役割を自分が果たすことができるか、そしてそのためには何を今行う必要があるのかを実直に考えた戦略を実行していくことが重要であると考えられる。
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