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BNCTにおける血中ホウ素同位体比測定法の確立と生体内におけるホウ素の動態解明

研究課題

研究課題/領域番号 26870866
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 腫瘍治療学
医療技術評価学
研究機関公益財団法人日本分析センター

研究代表者

山口 友理恵  公益財団法人日本分析センター, その他部局等, 研究員(移行) (30639977)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワードBNCT / Boron / ICP-MS / BPA / BSH / ホウ素 / 血液 / 同位体 / 同位体比
研究成果の概要

BNCTにおいて、安全かつ効果的な治療を行うには、正確な血液中ホウ素濃度計測による適切な照射条件の管理が必要となる。本研究では、誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)を用いて、血中B-10濃度の正確かつ迅速な測定手法を確立したのち、BPA及びBSHの単独又は併用投与後、経時的に採取されたラット血液中のB-10濃度計測を行うことで、B-10の挙動傾向把握に資する基礎データの取得を行った。BPAとBSHで異なる血漿・血球間分布を示す傾向にあることが示唆された。今後は、投与条件及び分離条件を変えた検証を行うことで、薬剤が血中分布へ与える影響を明確化する予定である。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2017 2015 2014

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件) 産業財産権 (1件)

  • [学会発表] Study of charged particle activation analysis (II): Determination of boron concentration in human blood sample2017

    • 著者名/発表者名
      山口友理恵、大島真澄、伴場滋、浅井雅人、塚田和明、佐藤哲也、豊嶋厚史、畢春蕾、天野光、瀬戸博文、森本隆夫
    • 学会等名
      東海・重イオン科学シンポジウム―タンデム加速器成果報告会―
    • 発表場所
      原子力科学研究所 - 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構(茨城県東海村)
    • 年月日
      2017-01-05
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] Development of automatic analysis device for determination of boron in blood samples.2015

    • 著者名/発表者名
      山口 友理恵
    • 学会等名
      8th Young Researchers BNCT Meeting
    • 発表場所
      Pavia, Italy
    • 年月日
      2015-09-13
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Development of rapid and precise boron isotope analysis in whole blood2014

    • 著者名/発表者名
      山口友理恵
    • 学会等名
      16th International Congress on Neutron Capture Therapy
    • 発表場所
      Helsinki, Finland
    • 年月日
      2014-06-14 – 2014-06-19
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [産業財産権] 生体試料の分解容器及び前処理装置2015

    • 発明者名
      松江登久,森本隆夫,伴場滋,山口友理恵,熊田博明他
    • 権利者名
      松江登久,森本隆夫,伴場滋,山口友理恵,熊田博明他
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2015-09-11
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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