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過渡応答試験法の船の操縦流体力推定への適用

研究課題

研究課題/領域番号 60850084
研究種目

試験研究

配分区分補助金
研究分野 船舶抵抗・運動性能・計画
研究機関大阪大学

研究代表者

浜本 剛実  阪大, 工学部, 教授 (30107130)

研究分担者 本田 啓之輔  神戸商船大学, 商船学部, 教授 (00031427)
田口 賢士  大阪府立大学, 工学部, 教授 (40081385)
多田納 久義  大阪大学, 工学部, 助手 (00029042)
長谷川 和彦  大阪大学, 工学部, 講師 (60106804)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
9,000千円 (直接経費: 9,000千円)
1986年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1985年度: 6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
キーワード流体力微係数 / 周波数依存 / 過渡応答 / インパルス応答 / 因果律 / Kramers-Kronigの関係 / 流体力 / 過渡運動 / 操縦性
研究概要

曳航水槽で曳引されている模型船に非定常な横流れ及び回頭の過渡的運動を与えるための強制動揺試験装置を試作し、船の操縦運動に関与する流体力微係数を求める模型試験を実施した。この試験結果を分析して、次の結論を得た。
(1)模型船を駆動する過渡的な運動モードの選択は横流れ角及び回頭角速度は共に、パルスモードよりはステップモードの方が計測精度がよく、所望する周波数領域は運動の時間的立ち上りの大きさによって規定することができる。また、これらの運動を与えるときは、運動の振幅は線形の範囲内でできるだけ大きくし、運動のスタート及びストップは共に滑かにして急峻であることが望ましい。
(2)このような過渡応答試験から得られた附加質量や減衰力等の各係数を従来のPMM試験のそれらと比較検討した結果、その計測精度は同程度であることを確認した。
(3)計測された附加質量と減衰力はその物理的関係を規定するKramers-Kronigの関係式を用いて解析的に分析し、その成合性を検討した。
(4)また、この両者は時間領域で計測された流体力と運動をそれぞれフーリエ変換すれば、同じ周波数に対応するそれぞれの成分の比より、周波数応答関数として求められるので、その実数部が減衰力、虚数部が附加質量による力に相当することに着目し、周波数応答関数と伝達関数との間の関係についても解析的に調べ、伝達関数とKramers-Kronigの関係式との成合性についても確認した。

報告書

(2件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 1985 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 浜本剛実,長谷川和彦,小濱照彦: 日本造船学会論文集. 161. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Masami HAMAMOTO;Kazuhiko HASEGAWA;Teruhiko KOHAMA: Technology Reports of the Osaka University. 37-2. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] HAMAMOTO, Masami, HASEGAWA, Kazuhiko and KOHAMA, Teruhiko: "Estimation of Hydrodynamic Derivatives derived from Transient Moanoeuvring Tests" Journal of the Society of Naval Architects of Japan. 161. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] HAMAMOTO, Masami and HASEGAWA, Kazuhiko: "Frequency Dependency and Kramers-Kronig Relationship of Hydrodynamic Forces Acting on a Ship" Technology Reports of the Osaka University. 37-2. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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