| 研究領域 | π造形科学: 電子と構造のダイナミズム制御による新機能創出 |
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| 研究課題/領域番号 |
15K21721
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
福島 孝典 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 教授 (70281970)
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| 研究分担者 |
櫻井 英博 大阪大学, 工学研究科, 教授 (00262147)
忍久保 洋 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (50281100)
芥川 智行 東北大学, 多元物質科学研究所, 教授 (60271631)
矢貝 史樹 千葉大学, 大学院工学研究科, 准教授 (80344969)
関 修平 京都大学, 工学研究科, 教授 (30273709)
竹延 大志 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (70343035)
足立 伸一 大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 物質構造科学研究所, 教授 (60260220)
杉本 学 熊本大学, 大学院先端科学研究部(工), 准教授 (80284735)
斎藤 雅一 埼玉大学, 理工学研究科, 教授 (80291293)
竹内 正之 国立研究開発法人物質・材料研究機構, その他部局等, その他研究員 (70264083)
木口 学 東京工業大学, 理学院, 教授 (70313020)
佐々木 成朗 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (40360862)
多田 朋史 東京工業大学, 元素戦略研究センター, 准教授 (40376512)
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| 研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2019-03-31
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| キーワード | π電子系科学 / 有機化学 / 超分子化学 / 機能材料 / 物性理論 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化および本領域の概念のビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と呼ぶ国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。平成27年度には「π-Hub」の基盤整備を行っており、その効果的、かつ発展的な活用を通じて、平成28年度には計14名の計画研究者（A01櫻井・忍久保・斎藤・A02芥川・福島・矢貝・竹内・A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田）による国際共同研究活動を支援した。その結果、海外14カ国（アメリカ、ドイツ、中国、韓国、イギリス、インド、フランス、台湾、オランダ、オーストリア、タイ、イスラエル、オーストラリア、スイス）、32の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、計35件の国際共同研究（「π-SPOKE」と呼んでいる）が進行中である。これらの支援においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘および領域内研究者の短期留学による共同研究も複数件行った。本支援活動によって、学術論文18件、および学会発表23件、図書2件を含む成果も得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
国際共同研究ネットワーク（π-Hub）に基づき、平成28年度は海外14カ国、32拠点との共同研究（π-SPOKE） を実施することができた。これは、国際活動支援班の取り組みの開始時点で想定されていた19件の共同研究（π-SPOKE）を大幅に超えている。この中の特に2件は、日本学術振興会二国間共同研究プログラムへと進展し、またπ-SPOKE活動をもとにした大学間学術交流協定の締結に至るケースも見られるなど、当初の予想を超えて国際共同研究活動が進展した。また、これらの共同研究においては、学術論文発表18件を始めとする具体的な成果も数多く得られている。以上から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度には、以下の取り組みを通じて、本領域における国際共同研究拠点ネットワーク（π-Hub）の拡大と共同研究（π-SPOKE）の一層の推進を図る。平成29年度には、平成28年度から継続する共同研究を含め、海外40拠点以上との共同研究を実施する予定である。また、領域運営会議を通じて国際共同研究に関する綿密な情報共有を行い、より効率的な支援体制の確立と共同研究の加速化を図る。平成29年度からは、本支援活動を通じた本領域の世界に対するプレゼンスの明確化を目的に、北米・ヨーロッパ・アジアの国際シンポジウムシリーズを開始する。その第一回として、11月13日～14日にハイデルベルク大学（ドイツ）の研究者をホストとして、π電子系有機材料をテーマとしたシンポジウムの開催を計画している。これらは、参加者の多くが国内研究者である従来型の国内で開催する国際シンポジウムとは一線を画すものである。本領域の国際シンポジウムシリーズは、各共同研究（π-SPOKE）を束ね、世界に類のない包括的な研究者ネットワークとしてのπ-Hubを確立する上で、最重要な施策と位置付けている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
各計画研究者が実施する国際共同研究が、当初計画より効率的に進行したため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額については、今年度に引き続き、国際共同研究の実施に用いる。具体的には、共同研究に用いる試薬および消耗品に加えて、共同研究を実施するための海外研究者の招聘費用および領域内研究者の海外滞在費用として次年度使用額を用いる。
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