| 研究領域 | π造形科学: 電子と構造のダイナミズム制御による新機能創出 |
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| 研究課題/領域番号 |
15K21721
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
福島 孝典 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 教授 (70281970)
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| 研究分担者 |
櫻井 英博 大阪大学, 工学研究科, 教授 (00262147)
忍久保 洋 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (50281100)
芥川 智行 東北大学, 多元物質科学研究所, 教授 (60271631)
矢貝 史樹 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (80344969)
関 修平 京都大学, 工学研究科, 教授 (30273709)
竹延 大志 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (70343035)
足立 伸一 大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 物質構造科学研究所, 教授 (60260220)
杉本 学 熊本大学, 大学院先端科学研究部(工), 准教授 (80284735)
斎藤 雅一 埼玉大学, 理工学研究科, 教授 (80291293)
竹内 正之 国立研究開発法人物質・材料研究機構, その他部局等, その他研究員 (70264083)
木口 学 東京工業大学, 理学院, 教授 (70313020)
佐々木 成朗 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (40360862)
多田 朋史 東京工業大学, 元素戦略研究センター, 准教授 (40376512)
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| 研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2019-03-31
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| キーワード | π造形科学 / 有機化学 / 超分子化学 / 機能材料 / 物性理論 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化および本領域の概念のビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と呼ぶ国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。前年度に引き続き、平成29年度は、計14名の計画研究者（A01櫻井・忍久保・斎藤、A02芥川・福島・矢貝・竹内、A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田）による国際共同研究を支援した。その結果、海外17カ国（米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オーストリア、ロシア、チェコ、オーストラリア、インド、中国、韓国、台湾、シンガポール、タイ、サウジアラビア）における40の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、打ち合わせ段階のものも含めて計40件の国際共同研究（π-SPOKE）が進行中である。これらの共同研究においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘および領域内研究者の短期滞在による共同研究も活発に行われている。本支援活動によって、平成29年度は学術論文16件および学会発表11件の成果が得られている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
国際共同研究ネットワーク（π-Hub）に基づき、平成29年度は17カ国、40拠点との共同研究を実施することができた。本領域における国際活動支援班活動では、平成28年度の時点で既に14カ国、32拠点にわたる国際共同研究を支援していたが、今年度はさらに共同研究ネットワークが拡充された。また、学術論文発表16件を含む、具体的かつ継続的な成果が得られている。以上から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
以下の取り組みを通じて、本領域における国際共同研究ネットワーク（π-Hub）のさらなる拡大と共同研究の一層の推進を図る。平成30年度には、前年度から継続する共同研究を含め、海外60拠点以上との共同研究が実施される見込みである。領域運営会議を通じて、国際共同研究に関する密な情報共有を行い、より効率的な支援体制の確立と共同研究の加速化を図る。また、平成29年度にハイデルベルグ大学（独）において開催した海外遠征型の国際シンポジウムを、平成30年度も継続して実施する。具体的には、マドリード（スペイン）およびオックスフォード（英国）の研究者をホストとして、π電子系有機材料および物性物理をテーマとしたシンポジウム開催を計画している。この形式の国際会議は、国内で開催する、参加者の多くが国内研究者であった従来の国際シンポジウムとは一線を画し、極めて効果的な国際ネットワーク形成を可能にするものである。よって、海外遠征型の国際シンポジウムシリーズは、各共同研究を束ね、世界でも有数の包括的研究者ネットワークとしてのπ-Hubを確立する上でも最重要な施策と位置付けている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）各計画研究者が実施する国際共同研究が、当初計画よりも効率的に進行したため。
（使用計画）次年度使用額については、平成29年度に引き続き、国際共同研究の実施に用いる。具体的には、共同研究に用いる消耗品に加えて、共同研究を実施するための海外研究者の招聘費用および領域内研究者の海外滞在費用として次年度使用額を用いる。
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