| 研究領域 | π造形科学: 電子と構造のダイナミズム制御による新機能創出 |
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| 研究課題/領域番号 |
15K21721
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
福島 孝典 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 教授 (70281970)
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| 研究分担者 |
櫻井 英博 大阪大学, 工学研究科, 教授 (00262147)
忍久保 洋 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (50281100)
芥川 智行 東北大学, 多元物質科学研究所, 教授 (60271631)
矢貝 史樹 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (80344969)
関 修平 京都大学, 工学研究科, 教授 (30273709)
竹延 大志 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (70343035)
足立 伸一 大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 物質構造科学研究所, 教授 (60260220)
杉本 学 熊本大学, 大学院先端科学研究部(工), 准教授 (80284735)
斎藤 雅一 埼玉大学, 理工学研究科, 教授 (80291293)
竹内 正之 国立研究開発法人物質・材料研究機構, 機能性材料研究拠点, グループリーダー (70264083)
木口 学 東京工業大学, 理学院, 教授 (70313020)
佐々木 成朗 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (40360862)
多田 朋史 東京工業大学, 元素戦略研究センター, 准教授 (40376512)
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| 研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2020-03-31
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| キーワード | π造形科学 / 有機化学 / 超分子化学 / 機能材料 / 物性理論 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化、および本領域の掲げる物質設計概念の世界的ビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と名付けた国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。前年度に引き続き、平成30年度は、計14名の計画研究者(A01櫻井・忍久保・斎藤、A02芥川・福島・矢貝・竹内、 A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田)による国際共同研究を支援した。その結果、海外17カ国(米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オーストリア、デンマーク、ロシア、チェコ、オーストラリア、インド、中国、韓国、台湾、シンガポール、タイ、サウジアラビア)における40の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、計40件の国際共同研究(π-SPOKE)が進行中である。これらの共同研究においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘（6件）および領域内研究者の海外研究機関への短期滞在（13件）を通じた活発な共同研究が実施された。これらの支援活動により得られた平成30年度中の成果（学術論文24報および学会発表17件）は、前年度の成果（学術論文16報および学会発表11件）と比較しても飛躍的に増大した。この事実からも、国際共同研究拠点ネットワークの充実化が達成できたことが示される。また多くの共同研究において、現在、新たな成果発表の準備が進行中である。本支援を通じて形成された π-Hub の国際ネットワークは、本支援期間終了後も有効に機能することが期待できる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成30年度は、前年度に引き続き、海外17カ国・40拠点の研究者との国際共同研究を本支援の下で実施することができた。本支援に関わる海外研究機関・研究者の数は前年度と同程度である一方、共著論文および共同学会発表の数は昨年度と比較して大幅に増大している。この事実は、一過性のものではない国際共同研究体制が構築されていることを示している。加えて、多くの共同研究において、新たな成果発表へ向けた取り組みが継続的に進行中である。よって、強固な国際共同研究ネットワークの形成という本支援活動の目的は十分に達成されていると考えられる。以上から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本支援の実施期間は平成３０年度が最終年度であるが、一部の国際共同研究において、成果取りまとめの準備が継続的に進行中である。具体的には、オランダ、ドイツ、およびオーストリアの研究グループとの共同研究について、当初の予想を超えた成果が得られている。これについては、既に補助事業期間の延長手続きを行っており、今後追加実験を実施し、論文として取りまとめる。またこの延長期間を利用して、さらなる研究展開を図る予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
理由：次年度使用額が生じた理由は、各計画研究者が実施する国際共同研究が、当初計画よりも効率的に進行するとともに、当初の予想を超えた成果が得られたためである。
使用計画：次年度使用額については、平成３０年度に引き続き、国際共同研究の実施に用いる。具体的には、共同研究に用いる消耗品に加えて、共同研究に関連する、放射光を用いた実験に係る旅費や設備使用料として次年度使用額を用いる。
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