| 研究領域 | 高次複合光応答分子システムの開拓と学理の構築 |
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| 研究課題/領域番号 |
15K21725
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
宮坂 博 大阪大学, 基礎工学研究科, 教授 (40182000)
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| 研究分担者 |
河合 壯 奈良先端科学技術大学院大学, 物質創成科学研究科, 教授 (40221197)
阿部 二朗 青山学院大学, 理工学部, 教授 (70211703)
松田 建児 京都大学, 工学研究科, 教授 (80262145)
内田 欣吾 龍谷大学, 理工学部, 教授 (70213436)
重田 育照 筑波大学, 計算科学研究センター, 教授 (80376483)
玉井 尚登 関西学院大学, 理工学部, 教授 (60163664)
前田 大光 立命館大学, 生命科学部, 教授 (80388115)
横山 泰 横浜国立大学, 大学院工学研究院, 教授 (60134897)
朝日 剛 愛媛大学, 理工学研究科(工学系), 教授 (20243165)
井村 考平 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (80342632)
小畠 誠也 大阪市立大学, 大学院工学研究科, 教授 (00325507)
VACHA Martin 東京工業大学, 物質理工学院, 教授 (50361746)
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| 研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2019-03-31
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| キーワード | 光化学 / 光機能材料 / 多重励起プロセス / 電子状態変調 / 禁制電子状態 / 多励起子 |
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| 研究実績の概要 |
（１）共同研究の調査提案、（２）若手育成、（３）シンポジウムの企画運営、（４）広報活動の４点から、国際支援班においても総括班のメンバーが同様の活動を行う体制を構築し運営している。28年4月1日に、日仏イノベーションイヤの一環として、在日フランス大使館(東京)において、シンポジウム“日仏光化学国際研究所の設置に向けて”を行い（H28年4月1日に実施）、国際学会で来日している若手からシニアまでのフランスの研究者約20名以上が参加し(日本人、他国も併せて計40名以上)、共同研究の具体的な計画を練った。またこれらの討議を通じて、フランス側チームがCNRS事業として申請していた日仏国際共同研究所プログラムが採択された。この結果、フランスとは今後の長期的な共同研究体制が構築された。これに基づき、更に29年3月に（フランス カシャン、パリ－サクレー高等師範学校）光化学に関する日仏シンポジウムを開催し共同研究についての詳細な討議を行った。
また、領域内においては、広く計画班、公募班全体に、海外への派遣、招聘の公募を行い、大学院生、若手研究者を中心に、フランス、インド、アメリカ、オランダなどから17名を招聘し計画班、公募班の研究室において共同研究を行うと共に、若手研究者、大学院生を中心に、フランス、ベルギー、フィンランドなどに9名の派遣し共同研究を実施した。また、あわせて次年度以降の招聘、派遣の計画を立て、新にタイ、台湾、ポーランドなどの研究機関との共同研究を開始することとした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
国際共同研究においては、短期的な成果も重要であるが 相互信頼に基づく中長期的な共同研究の継続も重要である。このような観点から、国際共同研究のネットワークを拡充すると共に、信頼出来る新たな共同研究相手先の探索を行っている。その結果、上述のように、フランスとの間ではCNRSプログラム “国際共同研究所”が採択されるなど既存の国際共同研究の拡充が行われ、新たな計画も多数なされている。また、インドとの間ではインド工科大学（IIT）やインド科学大学（IISER）などとの共同研究が拡充されている。また、個々にベルギー、オランダ、スペイン、ドイツなどの研究者と信頼関係のある共同研究を続けてきたメンバーも多数存在し、これらのテャンネルも用い新たな共同研究の実施、探索も行われている。これらの結果、大学院生、若手研究者を中心に、フランス、インド、アメリカ、オランダなどから17名を招聘し計画班、公募班の研究室において共同研究を行うと共に、若手研究者、大学院生を中心に、フランス、ベルギー、フィンランドなどに9名の派遣し共同研究を実施された。またアジア地域との間でも、新に、タイ、台湾などとの新たな共同研究が立案され29年度からの具体的な実施計画が決定している。またヨーロッパではポーランドとの新たな共同研究が立案され。29年度から開始する実施計画が立てられた。
以上のように、既存の国際共同研究の拡充、また新規共同研究先の開拓などがなされており、順調に進捗していると判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
上述のように、今後の活動としても、① 既存の国際共同研究ネットワークの拡充、② 新規ネットワークの構築を行いながら、信頼関係に基づく国際共同研究の実施を継続する。特に、本領域には、インドIISER出身の公募班メンバーであるBiju（北大）、またベルギーのルーバン大学教授を兼務する雲林院（北大）、またチェコ出身の計画班メンバーであるVacha（東工大）などが参加しており、これらのメンバーによる信頼関係のある、また中長期にわたる国際共同研究の仕組みを構築することも重要である。
日本からの大学院生の派遣については、28年度までは原則として博士後期課程学生を対象としてきた。しかし29年度からは、能力、意欲の高い場合には、博士前期課程の学生であっても積極的に派遣を行い、国際的な研究環境を経験させることにより、博士後期課程への進学意欲の醸成を含めて成長を促すこととした。これらの活動を通して、国際共同研究の拡充、発展させながら、今後の活動を継続する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度においては、開始時期がＨ２７年１２月からとなったため、実際の国際共同研究の実施のための渡航、招聘の日程調整が困難となったケースがいくつか存在した。また、初年度に国際活動の共同備品として購入を予定していた光源なども研究計画の変更のため購入を延期した。28年度には計画班に対して追加配分があったため、この予算を用いていくつかの備品を購入した。また28年には予定していた3ヶ月以上の長期派遣が29年度に繰り越されたケース、また、この国際活動支援により長期派遣を行う予定であった大学院生が、他予算によって渡航可能となったケースなどが存在した。これらの結果残額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
既述の通り、繰り越されたＨ２８年度に実施予定であった招聘、派遣計画は、Ｈ２９年度の実施予定が、既に完了している。これらに併せて、Ｈ２９年度に開始する国際共同研究の申請も多数受理しており、この中には長期派遣、招聘も含まれている。また大学院生の派遣についても、先述の通り、原則として博士後期課程学生を対象としてきたが、能力、意欲の高い場合には、博士前期課程の学生であっても積極的に派遣を行い、国際的な研究環境を経験させることにより、博士後期課程への進学意欲の醸成を含めて成長を促すこととした。このため、派遣学生の数が大幅に増えることが見込まれる。また、国際共同研究に必要な共同備品や消耗品なども発生しており、これらの計画を勘案し必要に応じて購入を予定している。
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