| 研究領域 | 高次複合光応答分子システムの開拓と学理の構築 |
|---|
| 研究課題/領域番号 |
15K21725
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
宮坂 博 大阪大学, 基礎工学研究科, 教授 (40182000)
|
|---|
| 研究分担者 |
河合 壯 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 教授 (40221197)
阿部 二朗 青山学院大学, 理工学部, 教授 (70211703)
松田 建児 京都大学, 工学研究科, 教授 (80262145)
内田 欣吾 龍谷大学, 理工学部, 教授 (70213436)
重田 育照 筑波大学, 数理物質科学研究科, 講師 (80376483)
玉井 尚登 関西学院大学, 理工学部, 教授 (60163664)
前田 大光 立命館大学, 生命科学部, 教授 (80388115)
横山 泰 横浜国立大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (60134897)
朝日 剛 愛媛大学, 理工学研究科(工学系), 教授 (20243165)
井村 考平 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (80342632)
小畠 誠也 大阪市立大学, 大学院工学研究科, 教授 (00325507)
VACHA Martin 東京工業大学, 物質理工学院, 教授 (50361746)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-11-06 – 2019-03-31
|
| キーワード | 光化学 / 光機能分子材料 / 多重励起プロセス / 電子状態変調 / 禁制電子状態 / 多励起子 |
|---|
| 研究実績の概要 |
（１）共同研究の調査提案、（２）若手育成、（３）シンポジウムの企画運営、（４）広報活動の４点から、国際支援班においても総括班のメンバーが同様の活動を行う体制を構築し運営している。
フランスとの間では、28年度にフランス側共同研究相手のグループ（パリ－サクレー高等師範学校、リール大学などを中心とする）がフランスCNRSの国際連携事業として申請していた日仏国際共同研究所プログラムが採択され、今後の長中期的な共同研究体制が構築されている。29年3月に（フランス カシャン、パリ－サクレー高等師範学校）光化学に関する日仏シンポジウムを開催し共同研究についての詳細な討議を行うなど、国際共同研究拠点構築がなされているが、より一層の発展のため、コアメンバーも相互に訪問し共同研究打ち合わせや研究実施を継続した。領域内においては、広く計画班、公募班全体に、海外への派遣、招聘の公募を行い、大学院生、若手研究者を中心に、フランス、インド、ポーランド、オランダ、中国、台湾、タイなどから11名を招聘し計画班、公募班の研究室において共同研究を行うと共に、若手研究者、大学院生を中心に、アメリカ、フランス、ベルギー、フィンランド、台湾、インドなどに、のべ26名を派遣し共同研究を実施した。また、3月には日仏間の共同研究の成果発表、また若手育成を目的として、リール大学において共同ワークショップを開催し、フランス側からは周辺国を含めて著名研究者の基調講講演、また若手研究者の口頭発表、日本側からは領域代表と計画班代表者2名による基調講演と共に、若手教員3名、大学院生10名も全員が口頭発表を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
国際共同研究においては、短期的な成果も重要であるが 相互信頼に基づく中長期的な共同研究の継続も重要である。このような観点から、国際共同研究のネットワークを拡充すると共に、信頼出来る新たな共同研究相手先の探索を行っている。その結果、上述のよう
に、フランスとの間ではCNRSプログラム “国際共同研究所”が採択されるなど既存の国際共同研究の拡充が行われ、新たな計画も多数なされている。また、インドとの間ではインド工科大学（IIT）やインド科学大学（IISER）、マハトマガンジー大学などとの共同研究が実施・拡充されている。また、個々にはベルギー、オランダ、スペイン、ドイツなどの研究者と信頼関係のある共同研究を続けてきたメンバーも多数存在し、これらのテャンネルも用い新たな共同研究の実施、探索も行われている。これらの結果、大学院生、若手研究者を中心に、フランス、インド、ポーランド、オランダ、中国、台湾、タイなどから11名を招聘し、計画班、公募班の研究室において共同研究を行うと共に、若手研究者、大学院生を中心にアメリカ、フランス、ベルギー、フィンランド、台湾、インドなどに、のべ26名を派遣し共同研究を実施した。またアジア地域との間でも、タイ、台湾などとの新たな共同研究が実施された。最終年度も、これらの国際共同研究を発展させるとともに5月には前述のCNRSのプログラムと共同で日仏を中心とするシンポジウムを大阪で開催する。
以上のように、既存の国際共同研究の拡充、また新規共同研究先の開拓などがなされており、順調に進捗していると判断できる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
上述のように、今後の活動としても、① 既存の国際共同研究ネットワークの拡充、② 新規ネットワークの構築を行いながら、信頼関係に基づく国際共同研究の実施を継続する。特に、本領域には、インドIISER出身の公募班メンバーであるBiju（北大）、またベルギ
ーのルーバン大学教授を兼務する雲林院（北大）、またチェコ出身の計画班メンバーであるVacha（東工大）などが参加しており、これらのメンバーによる信頼関係のある、また中長期にわたる国際共同研究の仕組みを構築も行われつつある。日本からの大学院生の派遣については、28年度までは原則として博士後期課程学生を対象としてきた。しかし29年度からは、能力、意欲の高い場合には、博士前期課程の学生であっても積極的に派遣を行い、国際的な研究環境を経験させることにより、博士後期課程への進学意欲の醸成を含めて成長を促すこととした。その結果、各研究代表者の研究室からの後期課程進学者が増加しており、長期的な国際共同研究活動の継続に必要な若手育成にも寄与していると考えられる。
最終年度も、これらの国際共同研究を発展させるとともに、上述のように5月にはNRSのプログラムと共同で日仏を中心とするシンポジウムを大阪で開催し、拠点形成がなされた相手先との連携を拡充すると共に、既存の国際共同研究の拡充、また新規共同研究先の開拓などを行いつつ、中長期的な国際連携体制を構築する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
国際共同研究の受け入れに伴う消耗品費などが少額で済んだケース、派遣予定の若手研究者、大学院生の渡航費を別予算で支払うケース、また29,30年度の年度をはさむ派遣の、開始が少し遅れたケースがあり、若干の残額が生じた。一方、30年度は日仏共同シンポジウムを開催するため、通常の予定よりは、支出が多くなることが見込まれる。
|
