| 研究領域 | 中国文明起源解明の新・考古学イニシアティブ |
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| 研究課題/領域番号 |
20H05815
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
中村 慎一 金沢大学, 歴史言語文化学系, 教授 (80237403)
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| 研究分担者 |
神谷 嘉美 金沢大学, 歴史言語文化学系, 助教 (90445841)
渡部 展也 中部大学, 人文学部, 准教授 (10365497)
菊地 大樹 総合研究大学院大学, 先導科学研究科, 特別研究員 (00612433)
庄田 慎矢 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 企画調整部, 室長 (50566940)
米田 穣 東京大学, 総合研究博物館, 教授 (30280712)
覚張 隆史 金沢大学, 古代文明・文化資源学研究センター, 助教 (70749530)
大川 裕子 上智大学, 文学部, 准教授 (70609073)
久保田 慎二 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部附属国際人文社会科学研究センター, 准教授 (00609901)
角道 亮介 駒澤大学, 文学部, 准教授 (00735227)
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| 研究期間 (年度) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| キーワード | 考古学 / 考古科学 / 文理融合研究 / 中国文明起源 / プロト・シルクロード |
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| 研究実績の概要 |
年度当初（5月）に総括班会議を開催し、研究方針を改めて周知徹底することで領域全体の研究の方向性を一本化した。併せて、今年度より事務局担当の特任准教授1名と博士研究員1名が着任するのに合わせ、研究計画間の役割分担と協力体制を再確認し、研究活動の年度計画を策定した。また２ヶ月に１回のペースで総括班会議をオンライン形式にて行い、各計画研究班の研究進捗状況を確認するとともに、国際・国内会議参加や領域内での全体調整にかかる審議を行った。
中国をはじめとする諸外国の連携機関には、現地における調査研究の進展状況の確認も含め、WEB会議システム等、直接コミュニケーションをとることができるツールを介して協議を行った。ただし、COVID-19の流行が年間を通して収束しなかったため、訪中調査を実施することはできなかった。
領域の研究成果を広く発信することを目的として、2021年10月と2022年3月に2回の領域シンポジウムを開催した。COVID-19の流行により対面開催が難しく、１回目はオンライン、２回目はハイフレックス形式とした。また、本領域と同年度に学術変革領域研究（A）として採択されている《土器を掘る》との合同シンポジウムを2022年3月に開催し、本領域から中村が領域全体の講演を行った。さらに、領域セミナーを計７回（第７回～13回）開催した。
研究成果の配信として、日中共同成果報告書『中国江南の考古学』の編集・刊行を行った。それに加えて、領域ウェブサイトの整備を行い、英文、中文ページを公開し、研究内容・成果の国際発信を強化した。領域メンバー全員に2021年度の研究成果報告書を作成してもらい、内部成果報告書としてまとめ、研究進展状況の共有を図った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19の影響で、中国での現地調査や試料収集ができなかった点は痛手であった。しかし、中央アジアの状況は中国ほど深刻ではなく、分担者の久米はウズベキスタンでの実地調査を実施することができた。
中国については、領域発足前に入手済みの試料、あるいは中国人研究者を介して新たに送付された試料の分析を進めるなど、実施可能なさまざまな手立てを講じて研究を遂行することができた。
オンライン開催の学会において積極的に研究発表を行い、また領域が主催する領域セミナーや総括班会議もオンラインで頻繁に開催するなどして領域メンバーの情報共有とモチベーション維持を行うことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
OVID-19が収束した段階で中国のフィールドへ赴き、現地研究者とともに遺跡や遺物のインテンシブな調査・研究を進める。
COVID-19の継続により日中両国の研究者の往来が困難な状況が続く場合は、ICT技術を活用した「リモート発掘」「リモート遺物調査」の手法を多用するなどして、研究が停滞することのないよう努める。また、中国をはじめとする諸外国の研究者ともウェブを介して活発に情報交換や研究交流を進める。
人材養成プログラムとして実施する≪良渚キャンプ≫と≪金沢セミナー≫については、研究者の往来が困難なためその名称での実施は見送ってきたが、日本人・外国人の若手研究者・大学院生を対象とする領域セミナーあるいは計画研究ごとのセミナーとして、実質的な活動は行ってきた。今後もそれを継続・拡大する。
さらに、領域の研究成果を広く発信することを目的として、適切な時期に2回の領域シンポジウムを開催する。対面開催が難しい場合は、WEB会議システムにより対応する。それに加えて、領域ウェブサイトや各種SNSを通してその内容を発信する。
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