| 研究領域 | 中国文明起源解明の新・考古学イニシアティブ |
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| 研究課題/領域番号 |
20H05815
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
中村 慎一 金沢大学, その他部局等, その他 (80237403)
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| 研究分担者 |
神谷 嘉美 明治大学, 研究・知財戦略機構, 客員研究員 (90445841)
渡部 展也 中部大学, 人文学部, 准教授 (10365497)
菊地 大樹 金沢大学, 古代文明・文化資源学研究所, 客員教授 (00612433)
庄田 慎矢 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 企画調整部, 室長 (50566940)
米田 穣 東京大学, 総合研究博物館, 教授 (30280712)
覚張 隆史 金沢大学, 古代文明・文化資源学研究所, 助教 (70749530)
大川 裕子 上智大学, 文学部, 准教授 (70609073)
久保田 慎二 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部附属国際人文社会科学研究センター, 准教授 (00609901)
角道 亮介 駒澤大学, 文学部, 准教授 (00735227)
久米 正吾 金沢大学, 古代文明・文化資源学研究所, 特任助教 (30550777)
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| 研究期間 (年度) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| キーワード | 中国文明起源 / 考古学 / 考古科学 / 威信財 / プロト・シルクロード / 文理融合研究 |
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| 研究実績の概要 |
年度当初（4月）に総括班会議を開催し、研究方針を改めて周知徹底することで領域全体の研究の方向性を一本化した。研究計画間の役割分担と協力体制、公募研究者との連携体制を再確認し、研究活動の年度計画を策定した。また２ヶ月に１回のペースで計６回の総括班会議をオンライン形式にて行い、各計画研究班の研究進捗状況を確認するとともに、国際・国内会議参加や領域内での全体調整にかかる審議、各計画研究班間や公募研究との連携を推進した。
中国をはじめとする諸外国の連携機関には、現地における調査研究の進展状況の確認も含め、WEB会議システム等、直接コミュニケーションをとることができるツールを介して協議を行った。ただし、COVID-19の流行が2023年度初めまで収束せず、訪問にかかる手続き期間が足りないため、年度内に訪中調査を実施することはできなかった。
領域の研究成果を広く発信することを目的として、2022年10月と2023年3月に2回の領域シンポジウムと全体会議を開催した。２回ともにハイフレックス形式とした。また、新学術領域研究《西アジア都市》との合同シンポジウム「東は東、西は西？ 比較考古学の新視角」を2022年10月に開催し、本領域から中村が領域全体の研究紹介、その他３名が研究発表を行った。さらに、領域セミナーを前年度を上回る計11回（第14回～24回）開催し、うち４回については若手育成セミナーとして実施した。
研究成果の配信として、日中共同成果報告書『中国新石器時代の探究』の編集・刊行を行った。それに加えて、領域ウェブサイトにおいて日・英・中文の３か国語で引き続き各種情報を配信するとともに、セミナー開催案内等の広報をFaceBookでも配信を開始し、研究内容・成果の国際発信を強化した。領域メンバー全員に2022年度の研究成果報告書の作成を求め、内部成果報告書としてまとめ、研究進展状況の共有を図った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19の影響で、前年度に続き中国での現地調査や試料収集ができなかった点は痛手であった。しかし、往来の制限が緩和された中央アジアや東南アジアでの実地調査は実施することができた。
中国については、領域発足前に入手済みの試料、あるいは中国人研究者を介して新たに送付された試料の分析を進めるなど、実施可能なさまざまな手立てを講じて研究を遂行することができた。
国内・国際学会において積極的に研究発表や国際誌への論文執筆を行い、また領域が主催する領域セミナーや総括班会議もオンラインで頻繁に開催するなどして領域メンバーの情報共有とモチベーション維持を行うことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
中国のフィールドへ赴き、現地研究者とともに遺跡や遺物のインテンシブな調査・研究を実施する。また、中国をはじめとする諸外国の研究者ともウェブを介して活発に情報交換や研究交流を進める。
人材養成プログラムとして実施する≪良渚キャンプ≫と≪金沢セミナー≫については、研究者の往来が困難なためその名称での実施は見送ってきたが、日本人・外国人の若手研究者・大学院生を対象とする若手育成セミナーとして、実質的な活動は行ってきた。今後もそれを継続・拡大する。
さらに、領域の研究成果を広く発信することを目的として、適切な時期に2回の領域シンポジウムをハイフレックス形式で開催する。それに加えて、領域ウェブサイトや各種SNSを通してその内容を発信する。
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