2017 年度実績報告書

高次複合光応答分子システムの開拓と学理の構築

総括班

研究領域	高次複合光応答分子システムの開拓と学理の構築
研究課題/領域番号	26107001
研究機関	大阪大学
研究代表者	宮坂博大阪大学, 基礎工学研究科, 教授 (40182000)
研究分担者	小畠誠也大阪市立大学, 大学院工学研究科, 教授 (00325507) 朝日剛愛媛大学, 理工学研究科(工学系), 教授 (20243165) 河合壯奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 教授 (40221197) VACHA Martin 東京工業大学, 物質理工学院, 教授 (50361746) 横山泰横浜国立大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (60134897) 玉井尚登関西学院大学, 理工学部, 教授 (60163664) 阿部二朗青山学院大学, 理工学部, 教授 (70211703) 内田欣吾龍谷大学, 理工学部, 教授 (70213436) 松田建児京都大学, 工学研究科, 教授 (80262145) 井村考平早稲田大学, 理工学術院, 教授 (80342632) 重田育照筑波大学, 数理物質科学研究科, 講師 (80376483) 前田大光立命館大学, 生命科学部, 教授 (80388115)
研究期間 (年度)	2014-07-10 – 2019-03-31
キーワード	光化学 / 光機能分子材料 / 多重励起プロセス / 多光子励起 / 電子状態変調 / 禁制電子状態
研究実績の概要	昨年度に引き続き、領域研究目標の達成のために、領域代表、計画研究代表者の13名からなる総括班実施グループは、新たに超分子化学領域で国際的にも著名な戸部義人阪大名誉教授に評価委員に加入していただき、国内４名と国外3名からなる評価グループからの助言を得つつ、共同研究の調査提案、若手育成、シンポジウムや領域会議の企画運営、広報活動の４点から活動を行った。 29年度は、２期目の公募班21グル－プが加入したため、非公開の領域会議を開催し（平成29年5月19－20日）未発表データも示しながら共同研究を含めた今後の研究計画の討議を行った。これらの発表に対して評価委員から助言を得た。分子利用、光計測に関係する他の新学術領域「分子アーキテクトニクス」、「精密制御反応場」、「光圧ナノ物質操作」と合同シンポジウムを開催し（12月15、16日）領域間の共同研究への展開を含めた情報交換を行った。平成30年1月26，27日には総括班会議、領域会議、班会議と公開シンポジウム、若手セミナーを開催し、各研究課題へのフィードバック、領域の成果を関連領域研究者にも広く周知した。総括班経費からは、共同研究に対し提出された計画書を審議し、旅費やなどに相当する追加配分を継続した。また若手研究者と大学院生を中心とする合宿型若手セミナー、チュートリアルセミナーも実施し若手の育成の加速を行った。和文、英文のホームページの更新（週１回程度）、ニュースレターの発行を行い領域の趣旨の周知、研究成果を発信した。また若手育成のための国際活動として、日本側参加者の若手（大学院生以上）全員の口頭発表による日仏シンポジウムをフランスリールで開催した（平成30年3月29，30日）。アウトリーチ活動として、各大学でのオープンキャンパスや高校等への出前授業の機会に、領域の意義や成果をわかりやすく青少年を含め一般の方々へ説明した。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 1: 当初の計画以上に進展している理由上記のように、29年度も、（１）共同研究推進、（２）若手育成、（３）シンポジウムの企画運営、（４）広報活動の４部門からなる組織体制で、総括班活動を継続した。共同研究については、70件以上が実施され、その一部には分担金を配分し実効的な共同研究を開始あるいは継続できた。2回のシンポジウムでは130－150名の参加者があり、領域外からのも多くの関心を集めるシンポジウムが開催できた。このシンポジウムでは主に領域内の連携研究者に対してもポスター発表を募り発表を行うと共に、領域内の若手を中心に10件の口頭発表を得た。またH29年度には、学生や若手研究者の学会発表での受賞が67件（内国際学会13件）、また学協会賞、奨励賞などの学術関連受賞が４件、その他、雑誌などの紹介記事やカバーなどに16件が取り上げられ、若手の育成や研究内容の発展を示す結果を得た。国際活動支援事業では、特にフランスとは29年12月（フランス、パリ－サクレー高等師範学）において共同研究に関わるメンバーを中心としたミニシンポを行うと共に、30年3月のシンポジウムでは、フランスCNRSで採択された国際共同研究所プログラムの発展について討論を行った。さらに他の国も含め共同研究が加速できた。以上のように、総括班運営体制の構築とその実施、共同研究の計画と実施、シンポジウムによる研究の深化、公開シンポジウム、ホームページの更新、評価委員の助言や趣旨の発信等を通した広報活動など、総括班業務の継続がスムーズに行われた。
今後の研究の推進方策	既述の通り、（１）共同研究推進、（２）若手育成、（３）シンポジウムの企画運営、（４）広報活動の４部門からなる組織体制を継続し、領域の研究目標の達成のためのサポートを今後も実施する。特に30年度は、30年度の第1回公開シンポジウムを前述のフランスとの国際共同研究所プロクラムの成果発表も兼ねてフランス人研究者も20名程度参加する国際セミナーとして開催し、共同研究の発展をめざした討議を行う。さらに若手研究者、大学院生を中心とする若手セミナーの実施、公開シンポジウムにおいてチュートリアルセミナーを実施し、若手の育成を継続させる。さらにフランスの他にも、ベルギー、スペイン、オランダ等のヨーロッパ諸国、アメリカ、カナダ、またインド等のアジア諸国との共同研究も実施されている共同研究を発展させる。これらの活動を継続しつつ、最終年度として研究活動全体の総括を行い、これらのとりまとめを行う。