| 研究課題/領域番号 |
04301022
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| 研究機関 | 駒澤大学 |
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研究代表者 |
川本 勝 駒澤大学, 文学部, 教授 (20110942)
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| 研究分担者 |
竹下 俊郎 筑波大学, 現代語・現代文化学系, 助教授 (20163397)
三上 俊治 東洋大学, 社会学部, 教授 (00114661)
児島 和人 専修大学, 文学部, 教授 (20114209)
竹内 郁郎 東洋大学, 社会学部, 教授 (10013038)
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| キーワード | 放送メディア / ケーブルテレビ / ニューメディア / 都市型CATV / 高度情報化社会 / マスメディアの効果 / 情報行動 / マス・メディアの社会的機能 |
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| 研究概要 |
1.研究成果報告書の作成:平成6年度は、本研究の最終年度にあたり、平成4年度から実施してきた調査研究結果を分析し、研究成果報告書をとりまとめた。
2.放送メディアの変容の実態の把握:平成6年度は、放送メディア環境の特殊な地域として沖縄を取り上げ、沖縄ケーブルテレビのヒヤリング調査を実施して、都市型CATVによる放送メディアの変容を明らかにした。
3.研究期間内に得られた知見の要約:放送メディアに関する変容は、いわゆるニューメディアの普及にともなって多チャンネル化、放送内容の専門化という特質をともないながら生じている。多チャンネル化、専門化が人々の視聴行動、情報行動、さらには、日常生活レベルでの生活意識や行動にどのような社会的影響を及ぼしているか実証的研究を行った結果、(1)、ケーブルテレビの普及要因・加入要因については、イノベータ-度、情報欲求の強さ、ハイテク機器の所有、周囲の加入度などの要因が強く作用している。逆にコスト面が阻害要因となっている。(2)、視聴行動への影響については、多チャンネル化が必ずしも視聴時間の増大をもたらしてはいない。チャンネル・レパートリーは加入者の方が大きくはなっているが、全体的には著しく大きくはなっていない。結局視聴チャンネルの細分化が起きていることが明らかになった。(3)、情報行動の変容については、総体的なメディア利用のパターンはそれほど変化していないが、映画、音楽などではケーブルチャンネルの利用へ移行している傾向が認められチャンネルの競合がみられる。専門チャンネルの利用と満足ではそれぞれ関心、評価が高い人ほど効用評価も高くなっていることが明らかになった。コミュニティチャンネルの地域的効用評価は人々の住民意識、地域活動、視聴行動と関連している、という知見が得られた。
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