| 研究概要 |
1.従来法では黒ボク土のバイオマスリンの測定が困難であったため、陰イオン交換膜(AEM)を用いた新たなバイオマスリンの測定法を検討し、火山灰土壌でも適用可能なバイオマスリンの測定法をを開発した。(日本土壌肥料学会関西支部会講演要旨集,Vol.89,7,(1993))
2.草地の土壌微生物バイオマスC,N,P量は耕起区より不耕起区で、化学肥料区より堆肥投入区で高く、また栽培草種によって大きく異なり、マメ科草種優占区で高いことや、CやNおよびP供給量がバイオマスP量を大きく変動させうることなどを明かとした。(日本微生物生態学会講演要旨集,Vol.9,90,(1993))
3.草地土壌に^<32>Pを添加した後、添加有機物として、^<14>C-グルコース、^<14>C,^<32>P-ライグラスを加え、バイオマス炭素、リン、^<14>C,^<32>Pの比活性、放出CO_2を測定し、バイオマス炭素とリンのみかけの代謝回転速度を推定し、代謝回転速度に及ぼす添加有機物の影響を解析し、また、バイオマス炭素、リンのプライミング効果と添加有機物との関連を解析した結果、バイオマス炭素、リンのプライミング効果はグルコースとライグラス添加で同様に認められた。また、グルコース添加でバイオマスリンのみかけの代謝回転速度は約37日とバイオマス炭素(約82日)の2倍以上と速いことなどを明かとした。(日本土壌肥料学会講演要旨集,Vol.39,33,(1993))
4.火山灰土壌における施与Pの利用率と土壌微生物バイオマスとの関係を土耕ポットと土壌培養試験で解析した結果、バイオマスPや植物のP吸収量は、化学肥料よりも鶏ふん堆肥や稲わらの添加区で高く、シコクビエによる添加Pの回収率は鶏ふん+稲わら区で、38.9%と著しく上昇し、バイオマスPの増加は火山灰土壌における施与Pの土壌固定を減少させ、利用率向上に大きく寄与することなどが判明した。(日本土壌肥料学会,1994,予定)
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