• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1994 年度 実績報告書

学術研究・教育の地域格差を是正する通信衛星を使った教育方法の改善に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 05558009
研究機関鳴門教育大学

研究代表者

木村 捨雄  鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (90000059)

研究分担者 木村 晶博  株式会社SCC, メディア事業部, 主任
吉江 森雄  筑波大学, 教育学系, 助教授 (30133044)
益子 典文  鳴門教育大学, 学校教育学部, 助手 (10219321)
菊川 健  放送教育開発センター, 教授 (80056001)
西之園 晴夫  鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (90027673)
キーワード通信衛星利用教育システム / 遠隔教育システム / ネットワーク型教育システム / オープンアクセス教育 / リフレッシュ教育 / 現職教育 / N-SATEM1
研究概要

1.通信衛星利用の教育システム(鳴門教育大学 K-SATEM1)の構築と利用
通信衛星利用の教育システムSCCのPINE-NETをベースに、(1)通信衛星利用の双方向教育システム,(2)CAIシステムを組み込み,(3)知的CAI機能の付加を計画しながら,国立大学では最初の教育用通信衛星システムとしての通信衛星利用教育システム(N-SATEM1)の構築設置とその教育利用を可能にした。
特に,このシステムでは,大学院学生の一般教養・専門教育の自学自習の支援のみならず,大学院学生の研究能力,研究論文作成をするのを支援する教育システムの確立に向けて構築を図っている。
2.現職教員のリフレッシュ教育のための通信衛星利用のネットワーク型教育システムの実践的有効性の研究
-現職教員の教育研究能力・教育実践力の多角的育成を図る通信衛星利用の大学院授業-
通信衛星利用によるシンポジュウム形式。講義形式の教育の試みは実用化に入っている。通信衛星利用の双方向教育システムは,現職教員のリフレッシュ教育のための一般教養・専門教育に対して,その有効性は,放映する教育内容,授業目標の明確性に大きく影響を受けることが明確になりつつある。特に,双方向といっても,制約が大きく,一方向に留まり勝ちで,新しい教育方法の質的充実を図る必要性がある。
また,高等教育で必要になる研究能力を高める有効な教育方法の追求を実験的に試みてきた。そこで,研究方法論・研究アプローチの異なる研究者が多角的な指導と論争を行い,現職教員の研究計画の質の向上を図り,研究能力を高めるという新しい試みを実験的に継続施行した。しかし,現職教員には,研究アプローチや方法論の違いを的確に把握することがなかなか困難であり,基礎知識の向上が前提条件であること,多様な指導の視点の違いを明確に示すことが重要であることが明確にされた。
3.通信衛星利用の教育システムにおける講義形式の授業システムの設計に関する分析
通信衛星利用の授業システムは,単なる広域遠隔授業だけでは意味がなく,段階的な目標を明確に示したマスタリーラーニングの方式の授業設計が有効のようで,更に実験的実証的に深めていく必要がある。

  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 木村 捨雄・益子 典文: "学術研究・教育の地域格差を是正する通信衛星を使った教育方法の改善に関する研究(1)" 科教研報(日本科学教育学会). Vol.7,No.6. 25-30 (1994)

  • [文献書誌] 木村 捨雄: "マルチメディアネットワーク社会での教育情報システムへの期待" 科教研報(日本科学教育学会). Vol.9,No.3. 72-79 (1994)

  • [文献書誌] 木村 捨雄・今堀 宏三: "遠隔マルチメディア型教育実習訓練システム" 学術月報(日本学術会議). 48,No.1. 97-98 (1995)

  • [文献書誌] 木村 捨雄: "情報活用能力の評価の枠組みとアルゴリズム的思考力" 日本教育工学会講演論文集(日本教育工学会). No.10. 85-86 (1994)

  • [文献書誌] 木村 捨雄・益子 典文: "通信衛星教育システムN-SATEM1による教育方法の改善に関する研究(1)" 日本科学教育学会第18回年会論文集. No.18. 217-218 (1994)

  • [文献書誌] 益子 典文・木村 捨雄: "通信衛星教育システムN-SATEM1による教育方法の改善に関する研究(1)" 日本科学教育学会第18回年会論文集. No.18. 219-220 (1994)

  • [文献書誌] 坂元 昴・木村 捨雄: "科学技術教育:次の教育過程はどのような内容を扱うべきか" 筑波出版会, 83 (1995)

URL: 

公開日: 1996-04-08   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi