| 研究課題/領域番号 |
06610150
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 国立精神・神経センター |
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研究代表者 |
上林 靖子 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 部長 (50132874)
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| 研究分担者 |
和田 香誉 埼玉県立衛生短期大学, 保育学科, 助教授 (40201256)
藤井 和子 国立精神, 神経センター精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (00181305)
中田 洋二郎 国立精神, 神経センター精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (20106214)
北 道子 国立精神, 神経センター精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (60214780)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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| キーワード | ADHD / SCALE / PREVALENCE / DIAGNOSIS |
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| 研究概要 |
注意欠陥多動障害は、幼児期にすでに明らかになる障害であるとみなされている。しかし多くは子どもが集団生活に参加するようになる時に、初めて問題として受け止められるようになる。同時に、この障害は、反抗・挑戦的などの行動の問題や、反社会的行動としての行為障害、不安、抑うつなどの情緒の障害、学業不振などを伴いやすい。この障害はそれ自身はもとより、2次的な障害としても、児童期に限らず成人にまで持ち越すことのあり、適切な理解と対応が求められている。
まず、DSM-III-Rに記載されている注意欠陥多動障害の14の行動について、一般児童における実態を調査した。対象は4歳から15歳までの一般児童1507人である。男児では7-9歳児でもっとも高い出現率が認められ、13.6%、女児では4-6歳で最も高い8.3%であった。その後年齢とともに、出現率は低下していた。この結果は、これらの行動の発達的な減少が、女児の方が男児よりも2-3年ほど早く生じることを示唆するものであった。
ついで、経年的な変化を知るために、上記調査の2年後に、初回調査時で4-12歳のを対象に再調査を実施し、651人からの回答を得た。その結果、2回を通じてのADHD高得点児は、6.8%であった。多動・衝動性因子得点と不注意因子得点とも高い群には有意な変化が認められなかった。経年的に変化を認めたのは、不注意因子得点で、これは、減少したもの・持続していたもの、増加したものがあり、複数の要因が関与する行動であることを示唆していた。
教室での適応状況一般・家族・友達との関係・学業などを巡る問題とこれらの行動は密接な関連があった。子どもの問題行動を捉えるにあたっては常に考慮に入れることが重要であるといえる。
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