| 研究概要 |
1. [史料調査] 本年度は、長崎市立博物館・長崎県立長崎図書館・大村市立史料館・松浦史料博物館における史料調査を実施した。必要な史料はデジタルカメラで撮影し、CD-ROMにおさめ、コンピュータで画像処理できる状態とした。
2. [データベースの作成] 先に開発した「長崎貿易情報処理システム」に、必要な情報を精力的に入力した。全部で3,000件余のデータを入力し、「長崎貿易史研究年表」及び「長崎貿易明細」の2データベースを作成した。年代的には、元禄10年(1697から正徳5年(1715)を対象としたが、主に宝永期のデータを中心に入力した。
3. [考察] データベース「長崎貿易史研究年表」を主に利用して、宝永期の長崎貿易の状況について検討した。特に、綱吉政権末期と家宣政権の初期の状況について検討し、宝永6年4月と同7年3月に、新井白石が貿易改革の建議を行っているが、その背景となる長崎貿易取引きの実情について考察した。結果として、輸出品が不足し、そのため輸入に対する支払(輸出)ができず、唐船が予定通りに帰帆できず、越年するなど、貿易取引きの現場の混乱している状況が具体的に把握できた。詳細には、別冊の研究成果報告書に明らかにした。
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