| 研究分担者 |
DHAKAL Naray Agricultural Projects Services Center, Economist
近藤 巧 北海道大学, 農学部, 助手 (40178413)
栗木 レタンギエップ 城西国際大学, 経営情報学部, 教授
長南 史男 北海道大学, 農学部, 助教授 (00113697)
茅野 甚治郎 宇都宮大学, 農学部, 助教授 (40163729)
佐々木 市夫 帯広畜産大学, 畜産学部, 教授 (70125384)
黒河 功 北海道大学, 農学部, 教授 (90125310)
久保 嘉治 帯広畜産大学, 畜産学部, 教授 (40003074)
|
|---|
| 研究概要 |
ネパールでは,化学肥料工場がなく,すべて輸入ないし海外援助に依存している。このため,政府関係機関としてのAIC(農業投入財公社)が化学肥料,農薬の流通を制御している。予備調査でも,この点について確認していたが,農村においてこれがいかなる意味をもっているかについて充分認識していなかった。
実際には,財政資金の不十分なこと,農村での指定肥料取り扱い業者が政府の意図に反して供給に介在して闇市場を形成するため,政府の意図した価格の1.5〜2.0倍の闇市場価格で購入する場合が多い。このような投入財市場の不完全性と灌漑施設整備のおくれのため,ネパールの稲作は他の東南アジア諸国に比して高収量品種の普及がおくれている。
さらに,別の特徴としてカトマンズ盆地のような市場に近接する地域では,疏菜などの生鮮食品の供給が多く,調査対象としたサク村では水田裏作としての9月以の乾期に馬鈴薯の生産が積極的に行われている。しかし,これは政府や海外からの技術援助によるものではなく,過去20ほどの間に先駆的な農民による馬鈴薯試作が村内に普及して行く契機をなしている。
乾期の灌漑水確保の条件が満たされれば,より集約的な疏菜の生産はさらに増加すると考えられる。今回の調査では,稲作技術普及と海外援助,技術移転を当初の研究課題としていた。しかし,実際に調査してみると,稲作以外に農家にとって重要な作目のあること,肥料の投入や品種選択のうえからも,より広汎に農業全般にわたる調査が必要であることを痛感した。次年度にはこの点に留意しつつタライ地方の農業を海外からの援助,技術移転の視点から調査する予定である。
|
