| 研究概要 |
本年度は、昨年(平成9年2月)に実施した思春期発達に関する全国調査の集計・分析を実施した。
今回の調査では、無作為抽出された小・中各2400校から、小学校936校(回収率39.0%)、中学校915校(同38.1%)、全体としては1,851校(同38.6%)の資料を回収した。小・中学校とも、全国47都道府県の市部・郡部94地域すべてから回収されている。有効回答者はのべ、73,549人であった。うち初潮に関する有効回答者は、73.336人(99.7%)であった。ただし27人は、本来の調査年齢の範囲を越えていたため、分析対象者は73,309人であった。これは、母集団(平成8年5月における全国の小5から中3の女子在籍者3,618,440人)の2.0%に相当する。学年別の既潮率から推定した、全国の平均初潮年齢は、12歳2.0カ月で、標準偏差1歳1.2カ月であった。前回の12歳3.7カ月から1.7カ月低年齢化している。なお、各学年の学年別の既潮率からすると、本調査の対象学年の中でも、5,6年生は、さらに低年齢化が進行していると推測される。
日本国内には従来から地域差があることが指摘されてきた。今回の各都道府県別の平均初潮年齢で見ると、沖縄の11歳11.11カ月から、滋賀の12歳4.8カ月まで分布している。なお、小学5年生の既潮率で見ると、沖縄県の32.7%から島根の14.9%まで分布している。既潮率、平均年齢いずれも国内地域差が見られる。沖縄と東北諸県の初潮年齢が低い傾向が見られる。
思春期における健康習慣(朝食回数)、親子関係、女性性の受容に関しても国内地域差が確認された。また、大学生における調査でも、性の受容が青年期発達全体に影響を与えていることが確認された。
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